パイオニアは6月10日、広島大学との共同研究による、聴診音解析AIを応用した「呼吸音遠隔モニタシステムに関する研究開発」が新型コロナウイルスへ対応する取り組みとしてAMED（日本医療研究開発機構）の「ウイルス等感染症対策技術開発事業」に採択されたと発表した。
月額定額のカーリース「おトクにマイカー 定額カルモくん」を運営するナイルは、1654人を対象に雨天時の車の運転ついてインターネット調査を実施。その結果を発表した。
ALSOK（綜合警備保障）は6月9日、通行車両の移動方向を検知するセンサーと工事用信号機を組み合わせ、交通誘導業務の品質向上と生産性向上に寄与する「ALSOK交通誘導システム」を埼玉県、群馬県、福島県で販売開始した。
セイコーエプソンは、同社初となるヘッドアップディスプレイ専用コントローラIC「S2D13V40」を開発、量産を開始した。月産10万個の予定で、サンプル価格（税別）は1000円。
米国IIHS（道路安全保険協会）は6月4日、自動運転車が防止できるのは、すべての事故の3分の1との調査結果を発表した。
三菱自動車や東京電力ホールディングスなど30社は、経済産業省が環境共創イニシアチブを通じて公募する「令和2年度 需要家側エネルギーリソースを活用したバーチャルパワープラント（VPP）構築実証事業費補助金」に申請し、6月8日から実証を開始する。
ボッシュ日本法人のクラウス・メーダー社長は6月8日のオンラインを通じて行った年次会見で、運転支援システムに用いられる側方レーダーの市場が今後7年間で2.6倍に拡大するとの見通しを示した上で、2020年から新世代の側方レーダーの量産を開始することを明らかにした。
DiDiモビリティジャパンは6月8日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響が続くことを受け、アプリ内でタクシー乗務員の「出勤前の検温」、「マスク着用」を表示すると発表した。
トヨタ・モビリティ基金（TMF）は、インドネシアにて、医療従事者が安全かつ効率的に検体を検査機関に運ぶためのオンデマンド型輸送サービスを6月5日より約3か月間を予定で開始した。
内閣府とドイツ連邦教育研究省（BMBF）は6月2日、2017年に開始した自動運転に関する研究活動の連携を強化し、共同のステアリング委員会で新たに「安全性評価」と「サイバーセキュリティ」の研究開発計画を承認したと発表した。
