急速に出荷台数を延ばす電動アシスト自転車に比べて、一向に下げ止まる気配がない50cc原付バイク。共に生活の足と例えられる手軽な乗り物だけに、その不振はアシスト自転車の隆盛にあると思われている。
ヤマハ発動機は8月21日、同社が主催する「親子バイク教室」が「第11回キッズデザイン賞」を受賞したと発表した。同社の受賞は、2015年の子ども向け車いす用電動アシストユニット「JWX-2」、2016年の幼児用組立式プール「ユニットプールきらきら」に続き、3年連続となる。
ビー・エム・ダブリュー（BMWジャパン）は、東京ベイフロントに昨年開設したブランド体験型販売拠点「BMWグループ 東京ベイ」で、同社のニ輪車モデルであるBMWモトラッドの新車販売を8月21日より開始すると発表した。
警視庁と首都高速会社が所有する二輪車の事故総数、死亡事故件数の数字が大きく食い違っていることが明らかになった。事故データは安全対策に大きな影響を与える指標だ。なぜ両者が異なる事故データを持っているのか。
排気量50ccの2016年の販売台数は、16万2130台。前年比84パーセントと大きく落ち込んだ。バイクの日の8月19日、二輪4社合同記者会見で国内概況の説明に立った安倍典明ホンダ執行役員・二輪事業本部長は「たいへん苦戦をしている」と、語った。
「特に原付市場が非常に厳しいが、それより少し大型のところは堅調に推移している」。2016年～2017年上半期の国内二輪車市場の販売実績について、日本二輪車工業会二輪車特別委員会（二特委員長）の柳弘之ヤマハ発動機社長は、こう評した。
苦しい二輪市場の中で、活況の兆しが見られるのが排気量126cc～250ccの「軽二輪車」だ。しかもこれまで二輪の主なターゲットと見られてきたシニア世代ではなく、20代の若者が主な購買層になっているという。なぜ今、若者が軽二輪を選ぶのか。
ヤマハ発動機が8月8日に発表した2017年12月期の第2四半期累計（1～6月期）連結決算は、営業利益が前年同期比26％増の822億円と同期では過去最高となった。通期の業績予想を上方修正し、純利益は06年12月期以来の最高を更新する。
デイトナは、オフロードバイクパーツ事業を展開するダートフリークと、二輪車用アフターパーツのインターネット通販を手がけるプラスの2社を買収すると発表した。
インドネシアにおける自動車オークションビジネスの変化について、株式会社ジャパンバイクオークション（JBA）インドネシアの代表、塩山氏に話を聞いた。
