自動車メディアの副編集長として活動したのち、IT企業にて自動車メーカー・サプライヤー向けのビジネス開発を経験し、のち独立。EV・電動車やCASE領域を中心に活動中。日本自動車ジャーナリスト協会会員
自動車開発用の計測機器を輸入・販売する東陽テクニカは11月28日、同社「テクニカルリサーチラボ」の見学会を開催し、統合試験システム「Driving & Motion Test System（DMTS）」の研究内容について発表した。
自動車産業に変革をもたらすカーシェア、ライドシェア。シェアリングエコノミーの現状を見極めるべく、キーパーソンにインタビューを実施した。第3回となる今回は、ライドシェアサービスのトップランナーである株式会社nottecoの代表取締役社長、東祐太朗氏。
自動車産業に変革をもたらすカーシェア、ライドシェア。シェアリングエコノミーの現状を見極めるべく、キーパーソンにインタビューを実施した。第2回は、NTTドコモ モビリティ事業担当部長の小笠原史氏。
「カーセブン」はカーライフビジネス向けのクラウドツールを提供するASP（アプリケーション・サービス・プロバイダー）としても注目を集めている。中古車流通業者が提供するASPとは何か、なぜ注目を集めているのか、その理由を聞いた。
自動車産業に変革をもたらすカーシェア、ライドシェア。シェアリングエコノミーの現状を見極めるため、キーパーソンにインタビューを実施した。第一回目の今回は、経済産業省 商務情報政策局 課長補佐の岡北有平氏。
再エネの拡大、モビリティの電動化はどのような局面を迎えるのか、エキスパートにインタビューを実施した。第三回目の今回は、EVに長年関わってきたジャーナリストの舘内端氏。
自動運転・電動化・コネクティビティのトレンドの中で、自動車産業における存在感を急速に拡大しているメガサプライヤー。その代表格であるドイツのボッシュは、この先どのようにトレンドをリードしていくのか。
2015年、COP21においてパリ協定が採択された。温暖化が2度以上進むと、地球環境に深刻で不可逆的なダメージを与えるため、国ごとに2030年までのCO2削減目標を定めた。各国は目標に向けて政策を進めており、再エネの拡大、モビリティの電動化も既定路線となっている。
ドイツ部品大手のコンチネンタルは、東京モーターショー2017において事業説明会を開催。シャシー＆セーフィティー部門 無人運転プロジェクト責任者のアンドレ・ホーム博士が、同社の自動運転に対する取り組みについて説明した。
再エネの拡大、モビリティの電動化が今後どのような局面を迎えるのか。三菱総合研究所 エネルギーシステム戦略グループ主任研究員の長谷川功氏に聞いた。
