ヤマハ発動機が組織改正、二輪の商品・事業企画を統合

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ヤマハ・MT-07(参考画像)
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ヤマハ発動機は、1月1日付けで、事業本部の機能強化を図るため、MC事業本部を再編するなどの組織改正を実施すると発表した。

MC(モーターサイクル)事業本部第1・第2・第3事業部の企画業務を効率的に推進するため、それぞれの企画推進部に属していた商品企画機能と事業企画機能を集約する。商品企画機能は第1事業部に新設する「商品企画推進部」に移管し、事業企画機能は第2事業部に新設する「事業企画推進部」に移管する。

第3事業部には「営業企画推進部」を新設し、3つの事業部横通しで営業プロセスの標準化、企画して営業力を強化する。第1・第2・第3事業部の「マーケティング部」は「営業部」に名称を変更する。

また、マリン事業本部もマリン3事業のシナジー最大化を追求するため、ME事業部、WV事業部、ボート事業部の各機能を再編する。

マリン事業全体のマーケティング力をグローバルに強化するため、各事業部の営業・サービス機能を集約した「マーケティング統括部」を新設し、傘下に「企画推進部」「第1マーケティング部」「第2マーケティング部」「サービス部」の4部を置く。

ME事業部は、開発統括部を発展的に解消し、船外機事業の開発・製造機能を担う組織とするため、傘下に「事業企画部」「技術企画部」「設計部」「CAE実験部」「品質保証部」「ME製造部」の6部を置く。ボート事業部はWVとボートの開発・製造を担当する組織とし、傘下に「事業企画部」「艇体開発部」「EG開発部」「製造部」の4部を置く。

事業開発本部は、傘下にある「IM事業部」「RV事業部」「SPV事業部」「UMS事業推進部」「プール事業推進部」「特機事業統括会社(YMPC)」の事業領域をより明確化するため、「ビークル&ソリューション事業本部」に名称を変更する。

発信情報の精度と質の改善、ブランド価値向上のため、企画・財務本部に「コーポレートコミュニケーション部」を新設する。

人事総務本部広報宣伝部を発展的に解消し、「コーポレートコミュニケーション部」に移管する。企画・財務本部経営企画部のIR機能とコーポレートブランド機能、企画・財務本部財務部のSR機能も同部に移管・集約する。

フィナンシャルサービス事業を推進するため、同事業を進めてきた企画・財務本部経営企画部販売金融グループを独立させ、「フィナンシャルサービス事業推進部」とする。
《レスポンス編集部》

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