クロス・マーケティングは8日、「電子マネーに関する調査」の結果を発表した。調査期間は8月16日~17日で、首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)に住む高校生・大学(院)生の20代~60代の社会人男女700名から回答を得た。
電子マネーの認識・利用ブランドと利用者のタイプなどの保有実態、最頻利用ブランド・電子マネー利用増加のきっかけ・魅力に感じるポイント・利用の阻害要因といった利用実態、利用動向についてアンケートを行った。
まず、「電子マネーの各ブランド認知・利用経験」では、「nanaco」「Suica」「PASMO」「WAON」「Edy」の5ブランドが、その他のブランドと比べて圧倒的に認知率が高く、約8割のシェアとなっている。
また2014年4月の消費税増税以降に、「電子マネーの利用を増やした」という人は、そのきっかけとしては、「ポイントに魅力を感じたため」41%をあげていた。「nanaco」や「WAON」といった買い物系のカードにその傾向が高かったという。
なお、電子マネー利用の阻害要因としては、全体では「残高がわかりづらいこと」が32%でもっとも高かった。「紛失・盗難の危険性があること」「入金・チャージが面倒なこと」などの回答もあがっている。
「今後の電子マネー利用意向」については、「変わらない」58%がトップだが、「とても増やしたい」13.7%、「やや増やしたい」24.7%となっており、今後全体の4割近くが利用を増やしたいと考えていることが明らかとなった。