パイオニア、既存市場の活性化と新規市場の創造目指す

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カロッツェリアサイバーナビ
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  • パイオニア、カーエレクトロクス事業の市場状況
  • パイオニア執行役員カーエレクトロニクス事業統括部次長の仲野隆茂氏

パイオニアは5月8日、カロッツェリア サイバーナビの新機種を6月上旬より随時発売する。その会場にて同社のカーエレクトロニクス事業への取り組みや、市場環境の見通し等の発表が行われた。

現在パイオニアは、大きくカーエレクトロニクス事業、ホームエレクトロニクス事業、その他の事業の3つに分かれ、合計で4500億円ほどの売り上げ規模を持つ。そのうち、カーエレクトロニクス事業の売り上げは、全体の約7割を占める主力事業であり、その約半分が国内向けとなっている。パイオニア執行役員カーエレクトロニクス事業統括部次長の仲野隆茂氏によると、特に国内市販向け市場では、「カロッツェリアのブランドで世界初の機能を搭載した数々のカーナビゲーションシステムや、カーオーディオを世に送り出しており、今後も市場を創造する商品を提案していきます」と述べる。

国内のカーナビゲーション市場について仲野氏は、「2012年度は、エコカー補助金制度により、カーディーラーでの販促策としてカーナビが拡販され、OEMの純正オプションは数量を伸ばした(2011年163万8000台から2012年188万3000台)ものの、市販カーナビゲーション市場全体では、前年比で1割程度縮小(2011年534万4000台から513万4000台)しました」という。また、AVN(ナビ一体機)は、エコカー減税の延長や、エコカー補助金の復活、地デジ買い替え需要の継続的な発生が追い風となり、前年比102%と伸長した。

2013年度については、「(全体としては)エコカー補助金の打ち切りによる影響が見込まれることなどから、市場全体は縮小傾向になると考えています」としながらも、「高速道路や主要幹線道路の開通等による最新地図に対応したカーナビへの買い替え需要、さらに、アベノミクスを背景とした消費行動の拡大や、市場全体の盛り上がりと、高付加価値商品への注目などが想定されることから、付加価値の高いAVNは微減ながらも一定の水準で推移し、前年並みの出荷になると見込んでいます」と予測する。

こうした状況を踏まえパイオニアとしては、「既存市場の活性化と、若年層開拓を主とした、新規市場の創造を推進しています」とし、既存市場の活性化に向けては、先進性や世界初の機能で新しい価値を提案するサイバーナビと、最大のボリュームゾーンでトップシェアを獲得しているメモリタイプの楽ナビとポータブルナビを投入。また、新規市場を創造するために、若年層と、増加するスマートフォンユーザーに、クルマでのスマートフォンの楽しみ方を提供するスマートフォンリンクを提案するという。「幅広いラインナップを展開し、様々な価値を提案することで、快適なカーライフをユーザーに届けることが、当社が果たすべき役割と考えています」と語った。

《内田俊一》

内田俊一

内田俊一(うちだしゅんいち) 日本自動車ジャーナリスト協会(AJAJ)会員 1966年生まれ。自動車関連のマーケティングリサーチ会社に18年間在籍し、先行開発、ユーザー調査に携わる。その後独立し、これまでの経験を活かしデザイン、マーケティング等の視点を中心に執筆。また、クラシックカーの分野も得意としている。保有車は車検切れのルノー25バカラとルノー10。

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