マツダの技術部門を担当する金井誠太副社長は3日、本社で記者会見し、同社が推進している「モノ造り革新」の国内工場への展開が、「2016年3月（2015年度末）までには、ほぼ終える」との見通しを示した。
同社のモノ造り革新は、商品群の「一括企画」による部品の大幅な共通化や、柔軟な生産方式でコスト低減や商品力の向上を図る取り組み。国内生産比率が高いため、為替の変動に弱い体質を克服する狙いだ。
次世代環境技術の「SKYACTIV」と両輪で進めており、その第1弾としてSUVの『CX-5』を今年2月に市場投入している。CX-5は宇品第2工場で生産しており、同モデルの立ち上げに伴い、宇品第2はモノ造り革新による生産システムが導入された。
金井副社長は、SKYACTIV技術による新型『アテンザ』の生産が8月から山口県の防府工場で始まるのに伴い「防府もモノ造り革新の工場になる」と指摘した。
また、SKYACTIV技術を導入したモデルが15年度末には同社の生産モデルの8割に達する見込みからも、同年度末での国内工場展開はほぼ完了するとした。一方、金井副社長は建設中のメキシコ工場は「当初からモノ造り革新による工場とする」としており、海外でも順次、展開する方針を示した。
