外国人整備人材を活用している、もしくはこれから活用を決めた自動車整備会社の声から、整備業界における外国人活用の現状を探り、彼らとどのように向き合う必要があるのかを見ていく。
新年度がスタートし、改正入管法が施行され、新たな在留資格としての特定技能1号による外国人受け入れが2019年4月に始まった。自動車整備業も例外ではない。すべての自動車産業に関わる企業が、大小問わず外国人の受け入れの問題に真正面から向き合う時代がきたと言える。
2019年2月にタイの北部にある街チェンライを訪問。日本オートビジネス協同組合が定期的に開催しているタイ人技能実習生の面接が開催されたためだ。
2018年にタイでロードサービスをスタートした日系企業Maruyama Co.,Ltd（以下、Maruyama）。Maruyamaの丸山正和社長、高井洋平氏（バイスプレジデント）はタイ人リーダーの採用するための面接を行なった。
2013年にヤンゴンを拠点に、ロードサービスをスタートしたSAT JAPAN ROAD SERVICE CO.,LTD（以下、SAT）の代表である山口弘隆氏にミャンマーの現状について話を聞いた。
◆アセアンに積極的にトライ、日系整備ビジネス
◆3層のカンボジア整備プレーヤー
◆モダンプレーヤー“直営PIT＆GO”
◆課題の残る市場で、他社との差別化を強化
◆地方の伸びが期待されるカンボジア
2018年7月の総選挙の話題が多いカンボジア。6月下旬に首都プノンペンを訪問し、現在のカンボジアの自動車整備マーケットの現状を見てきた。確かに多くの課題も残るが、魅力も大きい、それがカンボジアのマーケットだ。
タイの首都バンコクにあるいすゞCCKの新車ディーラー（キンケオ支店）を訪問。ゼネラルマネージャーのNanthana氏に新しくオープンした、いすゞショールームについて話を聞いた。
ミャンマーの首都ヤンゴンで日本と変わらぬ最新鋭の設備を導入している日系の整備会社HTS Myanmar Co.,Ltd（HTS）。日本人整備士の山王（さんおう）氏にミャンマー整備ビジネスの現状について話を聞いた。
ミャンマー初のホンダ認定サービス工場、HONDA AUTHORIZED SERVICE SHOP(HASS)の日本人責任者、上野氏にミャンマーでの整備ビジネスの現状について話を聞いた。
