ヤマハ発動機は2月12日、2018年12月期（1～12月）の連結決算を発表。先進国二輪車の売上高減少や為替差損、原材料高騰などにより、営業利益は前年同期比6.0％減の1408億円となった。
売上高はマリン事業、特機事業、産業用機械・ロボット事業、その他事業で増収となったが、二輪車事業で減収となった結果、同0.2％増の1兆6731億円で前年並みとなった。営業利益は、マリン事業、産業用機械・ロボット事業の増収効果に加え、二輪車事業でのプラットフォームモデル・グローバルモデルの開発・製造手法による収益性改善が進んだが、先進国二輪車の売上高減少や、新興国を中心とした為替差損、原材料高騰による損失を吸収しきれず、同6.0％減の1408億円。経常利益は同10.9％減の1380億円、四半期純利益は同8.1％減の934億円だった。
二輪車の売上高は同2.2％減の1兆0222億円、営業利益は同20.8％減の545億円。販売台数は、フィリピン・インドネシア・ブラジルなどで増加したが、先進国・ベトナム・台湾などで減少。その結果、事業全体では同0.3％減の537万台となり、減収・減益となった。
マリン事業の売上高は同6.4％増の3447億円、営業利益は同7.1％増の637億円。販売台数は、船外機・ウォータービークル・スポーツボートで増加。さらに、北米での大型船外機の販売台数増加による商品ミックスの改善もあり、増収・増益となった。
特機事業の売上高は同1.4％増の1538億円、営業利益は2億円（前年同期は15億円の赤字）。ゴルフカーや汎用エンジンの販売台数増加やレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の経費削減により、増収・増益となった。
産業用機械・ロボット事業の売上高は同3.4％増の699億円、営業利益は同5.4％増の164億円。車載向けのサーフェスマウンターの販売好調により、増収・増益となった。
その他事業の売上高は同1.0％増の826億円、営業利益は同19.3％減の59億円。電動アシスト自転車では、欧州向けE-kit（電動アシスト自転車用ドライブユニット）の輸出が増加したが、日本での完成車の販売台数減少や商品ミックスの悪化により、増収・減益となった。
2019年12月の業績予想については、売上高を1兆7000億円（当期比1.6％増）、営業利益を1330億円（同5.5％減）、経常利益を1350億円（同2.2％減）、純利益を850億円（同9.0％減）とした。
