【ボッシュ Boxberg15】「自動運転技術は2020年までに実用域。法的整備を急いでほしい」ボッシュ取締役会ホーアイゼル氏

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ボッシュが描く自動運転技術のイメージ
  • ボッシュが描く自動運転技術のイメージ
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。
  • ボッシュ取締役会メンバーのホーアイゼル氏は、Boxberg15にて事故削減こそが自動運転技術開発のモチベーションであり、2020年までの技術的な課題の解決の見通しを伝えた。

ボッシュ・オートモーティブ(以下、ボッシュ)は、ドイツ・シュトゥットガルト郊外のボックスブルグテストコースで開催したインターナショナル・オートモーティブ・プレスブリーフィングBoxberg15において、取締役会メンバーのディルク・ホーアイゼル氏が自動運転技術によって事故の数を圧倒的に減らすことができると語った。

国連の発表によると、交通事故の死亡者数は世界中で毎年約130万人にのぼると推定されている。ホーアイゼル氏は、「これら事故の9割がドライバーのミスによるものであり、自動運転技術の普及が多くの命を救う。これが我々のモチベーションだ」と語り、ボッシュでは約2000人の技術者がドライバーアシスタンス開発に従事していると伝えた。

ホーアイゼル氏は交通事故削減のほかにも、自動運転技術が普及する背景があると説く。「ひとつに65歳以上の人口が増えること、都市化が進むこと、温暖化防止規制はされるものの目標となっている2度以下には収まらず、さらに温度上昇がすすむであろうこと、家電や家など生活がコネクトされるライフスタイルがすすむこと」以上のメガトレンドが進行中であるとした。

自動運転技術で競争力を持つサプライヤーになるためには、ネットワーク技術が鍵になるとの見方を示した。「高度に自動化された車は、センサーが収集する周囲情報を利用するが、これだけではなく事故や渋滞、工事などのリアルタイム交通データを利用することで、より安全で効率が良くなる。これがコネクテッドホライズン。車は先を見越して考えることが可能になる」と同氏。

電動パワーステアリング事業をZF社から買収したことで、パワートレーン、ブレーキシステム、ステアリング、センサー、ナビゲーション、そしてネットワーク化ソリューションといった自動運転に必要な技術を揃えることができたとボッシュのポジショニングに満足を示した。

「高度な自動運転を実現するためには、走行の責任をドライバーから車両に、または車両から人に引き継ぐ行為が非常に重要になってくる。ボッシュは試作で、車両がいま自動運転が可能な状態かどうかをHMIでドライバーに的確に伝えたうえで、ドライバーがステアリング上の2つのボタンを同時に3秒間押す必要がある操作性を具体化した」と同氏。

「HMIが非常に重要で、それによっては自動運転を新たなドライビングプレジャーにまで高めてくれる可能性がある」と、革新的な操作・表示コンセプトを可能にするインストメンタルクラスターとヘッドアップディスプレイからなるソリューションの提供を約束した。

自動車業界全体が、自動運転に向かうのに伴って、ドライバーアシスタンスシステムの市場は、すでに拡大しつつあるという。

ボッシュはこの市場において、毎年およそ3割増のペースで成長し、2014年だけでも、5000万台以上の周囲センサーを納入したほか、レーダーセンサーとビデオセンサーについても、2015年の売上高は、2014年比で引き続き倍増すると見込む。

また、ボッシュは、アダプティブクルーズコントロールなどのシステム用のレーダーセンサーの市場で強く、2015年は、交通渋滞での回避行動を取る場合や、遠隔操作での駐車支援のための新しいアシスタンスシステムの生産を開始するという。

ホーアイゼル氏は2020年までに、自動運転技術のほとんどを解決できると楽観視しており、同年に高速道路における自動運転向けのハイウェイパイロットの量産化を目指している。

「このシステムが、部分的な自動運転を、高度な自動運転へと移行させるだろう」と述べ、1968年制定のウィーン条約の法的制約の撤廃や各国の法整備を求めた。

《森脇稔 三浦和也》

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