完全自動運転EVの量産化を目指すスタートアップ企業のTURING(チューリング、千葉県柏市)が3月15日、AIを活用して開発したコンセプカーのデザインを発表した。
TURING(チューリング)は3月15日、画像生成AI「Stable Diffusion」をフル活用してデザインした「完全自動運転EV」のコンセプトカーを公開した。
配車などにAIを活用した公共交通機関、AIオンデマンド交通。このサービスに携わる10社により2月15日に「AIオンデマンド交通研究会」が発足し、同日開催の「AIオンデマンド交通シンポジウム」の様子が3月14日に公開された。
大阪メトログループ(旧大阪市交通局)とアプリズムは、路線バスの乗降データをAIカメラで検知する実証試験を3月下旬から実施する。
国土交通省は、ITS(高度道路交通システム)が急速に進化していることから、ITSを活用した課題解決を推進する施策の展開に向けて「次世代ITS検討会」を新設する。1回目の検討会を3月8日に開催する。
自動車技術会は、「第5回自動運転AIチャレンジ2022」(シミュレーション)を開催し、アドバンストコースの最優秀賞・経済産業省製造産業局長賞を、チーム「MizuhoAOKI」が受賞した。
住友ゴムは3月6日、北海道日本ハムファイターズの新球場「エスコンフィールドHOKKAIDO」の駐車場にて「AIタイヤ点検」を実施すると発表した。
WILLERの主催で2月14日15日の2日間、東京の渋谷ストリームホールで開催されたMaaS Meeting 2023。2日目の午後は「AIオンデマンド交通シンポジウム」と銘打ち、日本国内でAIオンデマンド交通を手がける9つの会社が一堂に会した。
静岡県裾野市とスタンレー電気、加賀FEI、NTTコミュニケーションズ、ダッソーシステムズは、スマート道路灯を活用した路面凍結対策の実証実験を2月15日より開始した。
アリババグループは、中国大手自動車メーカーの吉利汽車と自動運転機能を備えた電気自動車(EV)の開発で戦略的提携を締結したと発表した。
政府は、地域の関係者が連携して利便性・持続可能性・生産性の高い地域公共交通ネットワークへ「リ・デザイン」(再構築)することに向けて「地域公共交通の活性化及び再生に関する法律等の一部を改正する法律案」を閣議決定した。
デンソーテンは2月9日、ドライブレコーダーの車載カメラ映像から交通事故の原因となる危険シーンをリアルタイムで検出する技術を開発したと発表した。
パイオニアは豊田通商と協業し、運行ルートを最適化する「パイオマティクスLBS API」を活用した「最適配送計画サービス」の提供を開始。ラストワンマイル配送における物流DXを推進する。
コミュニティモビリティは、エリア定額乗り放題のAIシェアリングモビリティサービス「mobi」を愛媛県今治市で2月1日からサービスの提供を開始した。
富士通は、ドイツのレース場「ニュルブルクリンク」にある、世界最長で多数のカーブを持つ難度の高い常設レーストラック「ノルドシュライフェ」に、AI技術を活用した安全対策強化に向けたシステムを、2023年1月から本導入すると発表した。