岩谷産業、豊田通商、日揮ホールディングスは、廃プラスチックガス化設備を活用した水素製造の事業化に向けて検討会を新設した(5月18日発表)。
3社は2020年代中ごろに廃プラスチック年間8万トンから次世代エネルギーとして期待される水素を年間1万1000トン製造する事業を目指す。製造する水素は天然ガスからの水素製造と比較し、温室効果ガス排出量を85%削減できる。製造した水素は燃料電池トラックや水素ステーション、次世代燃料船などで活用する。
事業化に向け14の会員自治体と、12のオブザーバーとともに、廃プラスチックのケミカルリサイクルによる水素製造検討会を発足した。