ホンダ、国内船外機工場の2直化検討へ…コロナ禍で高水準需要

ホンダの細江船外機工場
  • ホンダの細江船外機工場
  • ホンダの国内向け船外機シリーズ
  • ホンダの平田達也・細江船外機工場長(左)、佐藤公亮・マリン事業部長(左から2人目)

ホンダは静岡県浜松市にある細江船外機工場での生産体制を、今後、現在の1直から2直に拡充する検討を行う方針を明らかにした。

コロナ禍による屋外レジャー人気で内外の需要が高水準で推移しているため。船外機の世界生産が今年8月に累計200万台に達したのを機に開いた事業説明会で、細江船外機工場長の平田達也氏が表明した。同工場は出力8馬力(PS)からフラッグシップの250馬力までの幅広い機種を生産しており、月間の能力は4000台。需要増により「昨年から現在まで平常勤(1直)でのフル生産が続いており、これは来年まで続くと見ている」(平田工場長)と言う。

また、ライフクリエーション事業本部の佐藤公亮マリン事業部長は、今後の世界の市場動向について「一時的なブームではなく、コロナ禍を受けた文字通り新しい生活様式が浸透してきている。市場の活性化はしばらく続くだろう」と指摘している。

ホンダは2015年から、中国の生産子会社であるホンダパワープロダクツ中国(福建省福州市)で2馬力から6馬力の小型機を生産しており、これと細江船外機工場を合わせた2020年の世界販売は約5万4000基だった。足元でもこの水準の生産・販売が続いており、機種によっては納品に数か月を要すケースもある。

平田工場長は「今後の需要動向によっては、2交替(2直)による生産も検討していく」との考えを示した。細江船外機工場では15年に小型機の生産を中国に移転する以前に、2直稼働した経験もある。ただ、2直化に関しては「人材確保や、サプライヤーさんの(増産)対応も必要」(平田工場長)とし、実現には課題もあると見ている。

細江船外機工場は2001年10月にマリン事業の専門工場として稼働を始めており、先月に開設20周年を迎えた。8月に達した世界生産累計200万台のうち、114万台をここで生産している。

《池原照雄》

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