マツダ 菖蒲田専務「クルマの品質に係わるものではないのでリコールは考えていない」

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(左から)マツダの向井武司常務執行役員と菖蒲田清孝取締役専務執行役員
  • (左から)マツダの向井武司常務執行役員と菖蒲田清孝取締役専務執行役員
マツダは8月9日、新車の燃費などの測定を巡り不適切な対応をしていたと発表。菖蒲田清孝取締役専務執行役員は「意図的ではなかったが、適正を欠いたデータの取り扱いだった」と頭を下げた。

同社は6月5日のSUBARU(スバル)の報告を受けて調査を開始。しかし、なかなかデータを取り出すことができず、6月末になってようやくデータを画面で表示できるようになった。そして7月に入って国土交通省からの指示を受け、3年9カ月に遡って残っているすべてのデータを再度検証した。

その結果、抜き取り検査を行った1875台のうち72台で本来無効とすべき測定を有効としていた事案が見つかった。該当した車種は『アクセラ』『アテンザ』『ロードスター』『デミオ』『CX-5』『プレマシー』『ボンゴ』『ビアンテ』『CX-8』『スパイダー』の10車種。

同社では抜き取り検査を6カ月の研修を経て認定を受けた検査員15人が担当しているが、各々検査作業に自信を持っており、絶対にミスをしていないと思っていた。そのため、逸脱していた時間があったことにショックを受けているという。

「合格したドライバーだけでやってきたが、今振り返ってみると、ドライバーがしっかりと速度を合わせて走ることと、逸脱した時間を判断することとの、2つを同時にやらせたことに、われわれの考え方に甘さがあった」と向井武司常務執行役員は説明する。

そこで、再発防止策として、速度エラーが生じた場合には測定結果をシステムで自答的に無効にする機能を追加するとともに、検査データの複数の検査員によるチェックを実施する。

今回の不適切な処理に該当するクルマについては、「品質に係わるものではなく、排出ガスや燃費への影響もないので、リコールは考えていない」と菖蒲田専務は強調し、「今回の事案をしっかり説明し、販売に影響しないように取り組む」と語った。

ルールを守らないことはもちろん問題があるが、守れていない企業が複数出てくるということはルール自体に欠陥があるのではないかという疑問も湧いてくる。実情に合わせて見直す必要があるのかもしれない。

マツダは8月9日、完成車の燃費・排ガスの抜取検査において、72台で不適切な取扱いがあったと国土交…
《山田清志》

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