自動車メーカーのスマートファクトリー化、2022年末までに24%と予想

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アウディの独工場に導入された人間と協調するロボット「クララ(KLARA)」(参考画像)
  • アウディの独工場に導入された人間と協調するロボット「クララ(KLARA)」(参考画像)
フランス・パリに本拠を置くキャップジェミニは、自動車業界のスマートファクトリー導入に関する調査レポートを発表した。

スマートファクトリーは、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット化)、拡張現実(AR)などの技術を利用。工場内のすべての機器をインターネットに接続し、品質などの情報を「見える化」。生産性を引き上げる取り組みを指す。

今回の調査は、2017年2月から2018年1月にかけて、自動車セクターのシニアエグゼクティブ326名に対して実施。中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、スウェーデン、英国、米国の8か国に拠点を置き、年間収益10億ドル以上の自動車メーカーとサプライヤーを対象に、調査を行った。

調査レポートによると、自動車企業のほぼ半数の46%が、スマートファクトリーに2億5000万ドル以上を投資。自動車メーカーは2022年末までに、自社工場の24%がスマートファクトリーとなっていると予想する。

スマートファクトリー導入の効果に関しては、自動車産業は2023年までに、年間1600億ドルの生産性向上が期待できると予測。世界のトップ10の自動車メーカーは、スマートファクトリーを最大限に導入してから5年以内に、年間46億ドルまたは50%の営業利益の増加が期待できる、としている。
《森脇稔》

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