民間火星入植プロジェクト『マーズ・ワン』計画を2年延期 クラウドファンディング資金集めも行う

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マーズ・ワンのBas Lansdorp CEO
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民間による火星への移住を計画している『Mars One(マーズ・ワン)』プロジェクトは、2018年に火星へ無人機を打ち上げるパートナー企業としてロッキード・マーチン、SSTLと合意したと発表した。

2013年12月10日に米ワシントン DCのナショナル・プレスクラブで行われた発表には、マーズ・ワンの共同設立者Bas Lansdorp CEOが登壇。2018年に打ち上げる火星との通信機能を担う衛星は、イギリスの小型衛星ベンチャー サリー・サテライト・テクノロジーズ(SSTL)が開発を担当、火星への着陸機は、ロッキード・マーチンが担当すると述べた。マーズ・ワン設立時の計画では通信衛星は2014年、無人の火星着陸機は2016年に予定されていたのもので、スケジュールは全体に2年延期されたことになる。当初2023年としていた火星移住も2025年の予定となった。

ロッキード・マーチンは2007年に打ち上げられたNASAのフェニックス探査機を開発した実績をもっており、フェニックスと同様のロボットアームを備えるという。また、2014年から全世界の大学に呼びかけて火星へ送り込む機器を開発する「STEM」コンテストを開催する。コンテストの優勝機器も火星着陸機に搭載する予定だ。合わせて、クラウドファンディング「Indiegogo」で資金集めを開始している。
《秋山 文野》

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