パイオニア組織改正---中期経営計画を達成のため

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パイオニアは、10月1日付で組織改正を実施すると発表した。現在、取り組んでいる事業構造改革を実行するため。

今回の組織改正では、中期経営計画を実行・達成するためのコストミニマムの体制を作る狙いがある。事業軸での事業スピードの確保と機能軸での全体最適なオペレーションの実行を両立するとともに、次の成長に向けた準備体制を整える。

コストミニマムを追求するため、各事業部門にある共通の機能について、横串で統合、全社最適の視点での効率化を図る。事業規模の縮小にあわせた体制のスリム化と拠点統合に伴い、本社・事業部にまたがる管理間接機能を集約し業務効率向上を図る。

また、事業本部制を廃止し、顧客・ビジネスプロセスごとに事業単位を細分化することで、市場や環境の変化に迅速に対応する。さらに全社の主要な戦略機能を経営戦略部に集約することで、経営課題の抽出、分析、解決のスピードアップを図る。

具体的には、経営戦略部の機能を拡充し、同部内に経営企画部、経営管理部を設置する。人事部、総務部、法務部を統合し、人事総務部とする。

コーポレートクリエイティブセンターは解散し、デザイン機能をデザイン部として独立させる。宣伝機能は国内販社に移管、ブランド戦略機能は経営戦略部に統合する。

技術開発本部を解散し、研究開発部に再編する。川越事業所を再編して技術生産センターとし、ホームエンタテインメントビジネスグループの生産統括部、品質保証部の機能を組み入れる。

技術生産部を解散し、機能を技術生産センターと経営戦略部に組み入れる。調達本部を解散し、機能を技術生産センターに組み入れる。

ホームエンタテインメントビジネスグループ、モーバイルエンタテインメントビジネスグループを解散し、事業の単位を細分化、カー市販事業部、カーOEM事業部、ホームAV事業部、プロSV事業部、ケーブルネットワーク事業部、CSV部を新設する。

このほか国際部の機能を拡大し、事業部門にある海外営業機能を組み入れ、地域統括会社、海外販売子会社を管轄する。
《レスポンス編集部》

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