富士経済は、国内と日系メーカーの海外のメカトロニクスパーツ市場調査を実施し、その結果を報告書「2009年注目メカトロニクスパーツ市場実態総調査」にまとめた。
調査は、コンピュータ＆コントローラ領域9品目、モータ＆メカ領域11品目、センサ領域9品目、受配電機器領域7品目、製造業向けパッケージソフト領域2品目の5領域38品目についておこなわれた。
今回で26回目となるこの調査では、新たに静電気除去装置、製造業向けパッケージソフトのSCADAソフト関連、スケジューラソフトを調査対象に加え、国内市場シェア、海外市場シェア、各社の主力機種・新製品投入状況、アプリケーション動向、製品トレンド/技術動向などを分析した。
結果によるとメカトロニクスパーツ総市場は2007年に1兆3263億円、前年比2.7％増となった。ハイテク分野では、液晶パネルの在庫調整の影響により液晶製造装置関連分野の需要が激減したものの、半導体製造装置が堅調に推移した。また、工作機械、産業用ロボット、繊維機械などの一般産業機械分野が外需を中心に比較的受注が好調だったことや日系自動車メーカーの設備投資が旺盛だったことも追い風になった。
2008年は、大手電機メーカーの液晶パネル事業への大型投資が相次いだものの、半導体製造装置の市況が厳しい状況が続いたが、秋口にかけてさらに厳しさを増し、そこに米国発の金融危機が世界経済に大きな影響をもたらしたため、前半は比較的好調に推移していた制御機器市況も大きな影響を受けたと予測。
新興国の経済・生産活動の停滞により、日系メーカーが世界をリードする自動車、工作機械分野でも軒並み設備投資抑制・減産を検討・計画している。原油高騰は年末にかけて沈静化してきたものの、材料・部品の高騰は制御機器メーカーの利益率を大きく低下させる要因となっている。このため、2008年のメカトロニクスパーツ総市場は、同3.3％減の1兆2820億円と、ITバブル崩壊の2002年以来の大幅なマイナス成長を記録すると見込まれる。
一方、2009年は、汎用インバータや産業用パソコンなど増加する市場もあるものの、半導体業界をはじめとするハイテク分野、一般産業機械分野の設備投資は2008年の水準を下回る可能性が高く、メカトロニクスパーツ総市場は、前年比1.2％減の1兆2662億円と2年連続でマイナスとなり、回復に転ずるのは2010年以降と予測している。
