日本自動車販売協会連合会が発表した5月の新車販売台数(軽除く)は、前年同月比10.6%減の26万390台となり、大幅なマイナスとなった。乗用車の新型車投入が乏しい中、トラックの規制による特需の反動減や軽自動車に流れていることなどが原因と見られる。
車種別では、乗用車は同11.1%減の22万3049台だった。普通乗用車は『クラウン』や『オデッセイ』などの好調で同10.7%増の9万1111台と2ケタのプラスだったが、小型乗用車はスモールカーの一巡や需要が軽自動車に流れていることもあって同21.7%減の13万1938台と不振だった。
貨物車は同7.7%減の3万6280台とマイナスだった。首都圏の排ガス規制強化による特需が一巡、反動で大幅マイナスとなった。とくに普通トラックは同10.8%減の1万924台だった。
メーカー別では、前年を上回ったのは、スバル『レガシィ』の販売が好調な富士重と小型トラックの販売が好調だった日野だけ。日産は同18.4%減と大幅マイナスとなったほか、マツダも同16.7%減と低迷した。