インターネットの検索最大手、グーグル（Google）。その米国本社は、EV通勤者への対応という点でも、世界の最先端を行っている。
2018年までに、世界販売と収益性でトヨタを抜いて、世界一の自動車メーカーを目指すフォルクスワーゲン。同社が、積極的な環境対応車の投入プランを打ち出した。
トヨタは昨年、電気の需給バランスを監視・調整するシステム「トヨタスマートセンター」を開発。9月から青森県六ヶ所村にて6軒のスマートハウスと8台のPHVを使った「六ヶ所村スマートグリッド実証実験」を実施している。
日野自動車の白井芳夫社長は15日、東京・六本木で開いた『デュトロ』の発表会で新システムを搭載したハイブリッド車（HV）の投入により「本日、日野はトラックの歴史を変える」とアピールした。
トヨタが6月14日に発表したPHV/EV用充電スタンド「G-ステーション」。本体価格28万円という安さが話題だが、トヨタメディアサービスとしては事業主だけでなく個人客を含めた直販は初の試みとなる。
ブリヂストンサイクルは、8.1Ahの長生きバッテリーを搭載し、安全機能をプラスした3人乗り（幼児2人同乗）対応電動アシスト自転車『ボーテアシスタデラックス』をはじめとするボーテシリーズ6モデルを6月25日から発売する。
三菱自動車は15日、台湾の新竹県政府、中華汽車工業、三菱商事と電気自動車（EV）の普及に関する覚書を締結したと発表した。『i-MiEV』を、三菱商事を通じて中華汽車に導入、新竹県政府の推進するタクシープロジェクトに使用する。
日野自動車は、東日本大震災の被災地の復興を支援する一環として小型トラックの新型『デュトロ・ハイブリッド』50台を岩手県、宮城県、福島県に無償で貸与すると発表した。
クルマの環境負荷軽減のため、関連する業界団体・企業と産学連携で研究を進めている自動車アフターマーケット高度化コンソーシアムは、法人業務車両の燃費、事故、CO2を削減するソフト「ピースケ@燃費」をコンソーシアム参加企業と共同開発した。
石油情報センターが発表した石油製品の店頭小売価格の週次調査によると6月13日時点でのレギュラーガソリンの全国平均価格は147.4円となり、前の週よりも0.2円下落した。
