日産自動車とホンダは8月31日、次世代ソフトウェアディファインドビークル（SDV）の中核を構成する複数のECU（電子制御ユニット）と、その上で動作する車載OS、ミドルウェア、車両制御ソフトウェアの主要部分を共通化することに合意し、共同開発契約を締結したと発表した。
対象となるECUは、高性能なメインECU（ハイパフォーマンスコンピューター）と、車両の各エリアを統括するゾーンECUの2種類だ。
今回共同開発するECUやソフトウェアを搭載するE&Eアーキテクチャーは、2029年度以降に両社の次世代SDVへの適用を目指す。
両社はカーボンニュートラルの実現と、自社製品が関わる交通事故死者ゼロを目指す取り組みを加速するため、戦略的パートナーシップの枠組みのもとでさまざまな領域での協業を検討してきた。
中でもSDVを中心としたソフトウェア領域は技術革新のスピードが極めて速く、研究開発スピードや投資効率の向上が急務であることから、重要な協業分野の一つと位置づけてきた。
共通仕様の構築により、両社の技術的知見や人材を融合して開発リソースと効率を最大化するとともに、開発スピードの向上やスケールメリットによるコスト低減など、競争力のさらなる強化を目指す。
