次世代の全固体電池関連技術、中国での特許総合力は日本勢が上位独占…トップはトヨタ自動車

トヨタは次世代BEVで航続1000kmを2026年に実現する。写真は開発するBEV向け全固体電池
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パテント・リザルトは、中国特許庁が2023年4月28日までに公開した「全固体電池」について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用い、参入企業に関する調査結果を特許・技術調査レポートにまとめた。

電気自動車(EV)や蓄電用途としてリチウムイオン二次電池が注目されているが、有機溶媒を電解質と用いているため、液漏れや発火といった安全性に問題を抱えている。そこで、次世代型として、電解質に固体を用いた全固体型リチウムイオン二次電池の開発が進められている。今回の調査では、中国における「全固体電池」技術について、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」をベースに、中国特許の質と量から総合的に見た評価を行った。その結果、1位 トヨタ自動車、2位 パナソニックHD、3位 富士フィルムとなった。


《纐纈敏也@DAYS》

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