【ベンガルール通信 その16】インドEV元年、見えていた「兆し」は明らかな「実績」へ

日本と同じく4月より新年度のインド、これまで紹介してきた様々な「兆し」が明らかな「実績」として現れ始めている。

2022年3月期のEV販売数は43万台に至った。2021年は終わってみれば “インドEV元年”…

路上でもビジネスでも、目前に余地がある限り突き進む。先を見通して手前で立ち止まる、ことはない
  • 路上でもビジネスでも、目前に余地がある限り突き進む。先を見通して手前で立ち止まる、ことはない

南インドより、ナマスカーラ!

日本と同じく4月より新年度のインド、これまで紹介してきた様々な「兆し」が明らかな「実績」として現れ始めている。

2022年3月期のEV販売数は43万台に至った。2021年は終わってみれば “インドEV元年”、殊に疫病騒動が一定の落ち着きを見せた7月以降の伸びが顕著で、12月の月間登録数は前年同期の1.5万台に対して5万台超にまで急拡大していた。

2021年暦年ベースの登録データに基づけば、全型式のEV登録台数33万台の内、二輪と三輪がそれぞれ48%ずつを占め、四輪やバスその他が残りの数%を分けている、と伝えればこの市場の牽引役が誰かは明白だ。

年度の販売数43万台を母数に取れば、二輪が23万台と過半数を占める結果となり、シェアトップは三割弱で6.5万台のHero Electric、次点はシェア二割、7倍成長を遂げて4.6万台を販売したOkinawa Autotechだった。

そんな市場の好調さが報じられる傍ら、全国どこもが本格的な夏場に向かっていた3月最終週、各地でEVの発火事故が相次いだ。一週間の内に実に4件、何かと話題の新興メーカーの車両が道端で炎上する動画がSNSで拡散されるや否や、同社経営陣も即座に詳細調査を約束した。

現に内1件では父親と幼い子どもが犠牲になったそうだから穏やかではない。政府が推進する電動化政策に対して懸念を示す声も上がり始め、急にEVの安全性に関する議論というか認知というかも広がった感がある。

被害報告は全国に分散しており、地域特有の環境・気候や、特定のメーカー・車両に起因するものではなさそうだから、それぞれ個別事案に対する調査結果が待たれる。更に4月上旬現在、工場出荷に際してトラックに積み込まれた40台の内、20台が焼失したという動画付きの報道も回ってきたから、これからちょうど盛夏を迎える時候、まだあと何件かは似たような事案を目撃することになるかもしれない。

《大和 倫之》

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