現在、自動車のコネクテッド化が進み、自動車メーカー（OEM）は走行データや車両データ、乗員データなどを通信回線を介して、常時取得できるようになってきた。今後もその動きは強化され、クラウド上のデータベース［モビリティPaaS（Platform as a Service）内、車両・乗員データ］に蓄積されるようになると見込まれる。将来、自動車メーカーは、このビッグデータをどのように運用し、活用するかが競争のポイントになると矢野経済研究所では考える。本調査にて同社は、こうした自動車がもたらすビッグデータ活用・運用の流れを「モビリティ・インフォメーション・サークル（MIC）」と名付け、整理した。今後、既存の自動車メーカーやEVカーで新規参入を狙う新興メーカーにとって、競争の尺度はMICをいかに早く確立できるかが重要な要素になってくる。
MIC概念図の右側（MIC）はOEMの社内や自社グループ内での新しいデータ循環を示し、企画・設計段階のシミュレーション用途などにデータは活用されていく流れを描いている。また、自動車用のさまざまなアプリが開発され、個人の趣向に合わせてた最適化が志向され "個車化" が進むと予測する。左側（MIC for Service）は多様な企業に対して、クラウド上のデータベースからデータ提供することで新サービス創造を支援しようとする流れを示す。モビリティからの情報を利用した新しいサービスを生み出すエコシステムとしての姿だ。ハードウェア（以下、H/W）としての自動車の価値は、将来、低下していく可能性が高い。それに変わる成長の源泉となるのが、このMIC for Serviceとなる。そこでは、新サービスが事業として成立するのか、シミュレーション等を行うサービス開発基盤が搭載されていくのではないかと予測する。
