国内の二輪車販売に薄日がさしている。2013年1年間の国内出荷台数は46万463万台。排気量50cc以下の原付バイクを除く、すべてのクラスで対前年比を上回った。
最も伸びが顕著だったのは軽二輪(排気量126cc~400cc)で、2012年度比で122.4%の伸びを見せた。また原付2種(同51cc~125cc)も111.8%。小型二輪(同401cc以上)も107.5%を示した。
軽二輪は3年連続で増加、高価格帯の小型二輪も2年連続で増加した。また、原付2種は国内出荷台数10万947台と5年ぶりに10万台を超えた。
日本自動車工業会二輪車特別委員会の青山真二副委員長(ホンダ取締役 執行役員 二輪事業本部長)は「(保安基準などの)国際基準調和の進展によりグローバルモデルの国内導入が可能になりモデル数が増えた。手ごたえが感じられるようになった」と、話す。
ただ、消費増税が始まった2014年の状況は予断を許さない。同委員会の柳弘之委員長(ヤマハ発動機社長)は「意気込みをもって挽回したい」と、表情を引き締めた。
14年1~8月の対前年比は99.5%。13年の前年同期比は102.7%と好調であったことを考えると、14年のそれは、決してよい兆候とはいえない。原付1種(排気量50cc以下)は2年連続の減少を続けている。
そんな中でも小型二輪(前年比109.9%)と軽二輪(100.5%)は、前年比プラスと堅調で、需要減少を食い止めている。