日立製作所は、リチウムイオン電池をはじめとする二次電池を用いたシステム事業を、日立グループの中核事業の一つとして推進するため、日立マクセル、新神戸電機、日立ビークルエナジーなどのグループ会社計10社と連携を強化すると発表した。
日立は4月1日付で、二次電池に関する日立の事業グループと研究開発部門、グループ会社を横断的に統括する「電池事業統括推進本部」を新設した。今後、鉄道車両や各種産業機器など既存ビジネスの拡大とともに、情報通信システムと電力・電機システムを融合した新たなシステムでの利用をはじめ、社会イノベーション事業における電池ビジネスを開拓する。
CO2排出量削減の社会的要請から、環境負荷を低減する鉄道、低公害自動車、物流システムなどの「グリーン・モビリティ」、新エネルギー分野での電力平準化など、蓄電技術への期待が高まっている。
こうした中で、環境対応策におけるキーデバイスの一つであるリチウムイオン電池は、同一性能で、体積と重量とがニッケル水素電池と比べて約2分の1、鉛電池と比べて約3分の1と高いエネルギー密度を持つ小型で軽量な二次電池として注目されている。これまで携帯電話やノートパソコン、デジタルカメラをはじめとする民生機器向けに多くの使用実績があるが、今後はハイブリッド自動車や電気自動車向けなど、各種産業機器向けに広がりが期待されている。
日立グループでは、今後これまで培ってきた強みを活かし、リチウムイオン電池を、モーター、インバーターと並んで社会イノベーション事業を支えるコアデバイスとして捉え、グローバルに事業を展開していく。
具体的には、ハイブリッド自動車、プラグインハイブリッド自動車向けのリチウムイオン電池とモジュール事業を強化するとともに、次世代のリチウムイオン電池の開発を進める。また、携帯電話やゲーム機、デジタルカメラ向けの基盤強化を図るとともに、主にニカド電池やニッケル水素電池が用いられている電動工具、電動二輪車などへの展開を図る。
