【新聞ウォッチ】乱立「カー・オブ・ザ・イヤー」にモノ申す

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気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊(朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版)から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。

2006年11月17日付

●ベンツ48モデル来年1月値上げ(読売・10面)

●日産村山工場跡、三越など「核」都内最大級SC(産経・10面)

●エタノール増産、石連が異論(産経・11面)

●カー・オブ・ザ・イヤー乱立 ユーザー意見歓迎も問われる存在意義(産経・25面)

●「環境技術で積極提携」三菱自社長 新興国開拓を急ぐ(日経・11面)

●先読みビジネス天気、自動車「軽」「高級車」好調でも力不足(日経・15面)

●飲酒運転厳罰化「賛成」7割 内閣府が調査(日経・42面)

●トヨタ5万4000台リコール(日経・42面)


ひとくちコメント

「今年最も優秀な車」を決める「カー・オブ・ザ・イヤー」。その賞が発表される季節を迎えたが、きょうの産経が乱立する「カー・オブ・ザ・イヤー」の存在意義の是非を興味深く取り上げている。

記事によると、従来、自動車評論家らが選んでいる代表的な3つの賞に加え、今年から消費者が投票する“第4”の「カー・オブ・ザ・イヤー」が誕生。「ようやくユーザーの意見が反映される」と歓迎ムードがある一方、乱立への批判のほか、賞の存在意義そのものに対し「使命はすでに終わっている」(徳大寺有恒氏)などと懐疑的な声もあると報じている。

評論家らが寄って集って「優秀な車」を選ぶのは勝手だが、その賞に一喜一憂する自動車メーカーが目に余る“過剰接待”を改めない限り、「賞の品格」は失われたままである。
《福田俊之》

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