タイヤ協会、タイヤ国内需要見通しを上方修正

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日本自動車タイヤ協会は、2006年の自動車タイヤ国内需要見通しを上方修正した。

上期は、本数ベースで、商用車が当初見通しよりも7万本マイナス、前年同期比2%減だった。乗用車用は輸出の好調で、当初見通しよりも59万本増、同4%増だった。この結果、新車用全体はゴム量ベースでほぼ見通し通りの12万トン、同5%増だった。市販用は、ほぼ見通し通りで推移した。

一方、見通しの前提となる自動車生産台数は、輸出が予想以上に好調に推移する見通しで、当初見通しの1086万台から1116万台に上方修正した。

この結果、下期の見通しを新車用については、商用車用が本数ベースで当初見通しよりも9万本増、乗用車用が41万本増に修正した。ゴム量ベースでは、ほぼ見通し通りの12万トンの見通し。市販用は堅調に推移する見通しで、本数ベースで当初よりも24万本増に上方修正した。

年間では、新車用が当初見通しよりも102万本増、同2%増となる見通し。市販用は見通しよりも40万本増に上方修正した。

《レスポンス編集部》

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