第1回となるセミナーは、インドで実際に事業を行った経験があるゼンリンデータコム 経営企画本部 副本部長 出口貴嗣氏をゲストに迎え、自身の事例や現地ビジネスの動向やインドビジネスの留意点などが紹介・議論された。
◆シェア獲得のカギは政府・行政との連携 ◆EV元年を迎えたインド、二輪・三輪が9割を占める ◆積極的に提携関係を築いて拡大し続ける「サンモビリティ」
あらゆる可能性を秘めた今のインド。世界に広がるパンデミックや戦争・紛争の影響を経てもなお、年率7%超の経済成長が続いている。その原動力のひとつにもなっているのが、モビリティを中心とした都市交通にまつわる製品・サービスだ。
◆インド・スタートアップ界に暗雲 ◆社会インフラ的サービスにおける4つの成長段階 ◆最終段階まできたが、従来型のビジネスモデルに逆戻り
株式会社イードは、「今のインド」モビリティの実態・セミナーシリーズ~第1回 ゼンリンデータコム~を8月26日(金)に開催します。プレミアム会員は無料、プレミアム会員以外の方は参加費22,000円となります。開催前日の夕刻に視聴のためのご案内をお送りいたします。
南インドより、ナマスカーラ! 一国としては圧倒的な市場規模があることのみでも挑戦する理由は十分、今から検討を始めて事業化する頃には中国を抜いて世界一になっている。
ベンガルールから南西に伸びる国道をちょうど1時間ほどいった距離に、日系OEMを中心に自動車関連事業者が集積する工業団地がある。都心から数十キロの道のりは、平日の日中、普通に流れている状態で所要1時間。
日本と同じく4月より新年度のインド、これまで紹介してきた様々な「兆し」が明らかな「実績」として現れ始めている。 2022年3月期のEV販売数は43万台に至った。2021年は終わってみれば “インドEV元年”…
3月の声を聴き、ジリジリとした日差しを痛くすら感じるようになってきた。
2年前の全土ロックダウン以来、何もかもが取り寄せ可能になり、特に都市部の消費者にとっての買い物環境が大きく変わったことは何度か伝えている。だがふと思い返すと、この2年の間にも「この分野」は大きく変化・進化している。
庶民の日常の足、公共交通の要である路線バスの電動化がベンガルールでも始まった。
インド情勢に関しては珍しく(?)好意的・積極的な報道が目に留まった。12月7日付け「日系の7割、事業拡大に意欲 インド断トツ首位、ジェトロ調査」という見出し、8月から9月に掛けて行われた「2021年度海外進出日系企業実態調査(全世界編)」が元ソースのようだ。
数か月に渡る一連のお祭りがクライマックスを迎えた10月下旬の金曜日、有名俳優の訃報が突如、舞い込んできた。かつてCovid禍に伴うロックダウンの際も、毎度、この手の緊急連絡網としてはWhatsAppのグループチャットが最も有効に機能する。
本年2021年は10月16日とされたDussehraから11月4日のDiwaliにかけては、一年中で最もモノが売れる・買われる時期でもある。国民の8割を占めるヒンズー教徒が光を灯して新年を祝うDiwaliは、日本の正月やキリスト教のクリスマスに相当する一大年中行事。
道が広くなり往来が増えるのと相前後して最近、目に見えて自転車も増えている。特に週末、老舗の朝食スポットには、見本市さながらにカラフルな車両が並ぶ。