中国製電気自動車(BEV)の販売の勢いとは裏腹に、新車市場全体は低迷中のタイ。本年は隣国のマレーシアに年間販売台数で追い抜かれるかもしれない。
◆インドネシアのウーリン ◆BEV優遇策で俄然活気づく中国車 ◆BEV優遇には現地生産というハードな条件が ◆ASEAN最大市場でどう出る、中国BEVのキングBYD
中国製のBEV(純電気自動車)がタイで爆発的に売れている。税制恩典などの政府インセンティブは現地生産が条件、今後の進展には注視が必要。現在は低調なインドネシアも将来のBEVブームが予想される。
◆中国勢が百家繚乱のインドネシア ◆日本車の牙城を崩すのか ◆「リスクを取り、走りながら考える」
◆モノとしての『bZ4X』の評価は上々 ◆世界のBEVは政府と資本家が力づくで普及させた?トヨタは ◆マジメなトヨタの「コト」始め。今後の展開は?
◆世界3番目のインドネシア2輪車市場 ◆日本ブランドの独壇場だが新興勢力による電動バイクが浸透しつつある。 ◆ユニコーン企業など巻き込みながらバイク物流の電化エコシステム構築を図っっている。
ホンダがインドネシアのコア市場である「3列シート市場」に地域モデルのBR-Vの投入を発表。コロナの閉塞感を吹き飛ばしそうな競合車との熱い戦いの予感が。
新型コロナウイルスの世界的な猛威は、世界中の医療や社会、国際政治のバランスだけでなく、産業構造やビジネスモデル自体を変えてしまうほどすさまじい。
東南アジアでの配車アプリの巨人「グラブ(Grab)」がついに日本上陸を果たした。当面東南アジアから日本に来た観光客を対象とし、現地でダウンロードし使用しているグラブアプリでそのまま日本のタクシーが呼べるサービスを始める。
東京モーターショーでも試乗スペースが設けられちょっとした人気コーナーになっていた「電動キックボード」。日本に先駆け欧米や東南アジアではすでに普及が進んでいる乗り物だ。
◆トヨタは新車販売チャネル一本化に続き、部品用品販売会社を一本化。 ◆33社の販売会社は全国一つに統一され従業員9300人の大組織が出来上がる。 ◆ねらいは一兆円規模の部品用品物流の構造改革による労働力不足などへの対応。
急速にすすむIT社会、中間所得層の急激な拡大に伴い東南アジアではスタートアップ企業の活動が凄まじい。
日本では元号が変わり令和になったが、東南アジアではまだまだ「昭和の日本車」が現役でバリバリ活躍している。シリーズ第3段では、懐かしの4台を紹介する。
トヨタは東京の直営店に続き各道府県でも系列の統合を加速させているが、地場資本の調整は難航中だ。
東京都内ではトヨタの『ジャパンタクシー(JPN TAXI)』の存在感がハンパではない。2020年のオリンピック・パラリンピックを控え、ピカピカの新車で海外のお客様のお迎え準備は万端といったところだ。