大阪・関西万博『ロボットが撮るんです。』展 2025年9月1日~15日、「ロボットエクスペリエンス」にて開催



日本の生産現場の未来を支える協働ロボットが、万博での思い出づくりをサポート!

2025年8月26日
株式会社山善

日本の生産現場の未来を支える協働ロボットが、

万博での思い出づくりをサポート!

大阪・関西万博 「ロボットエクスペリエンス」

『ロボットが撮るんです。』展

2025年9月1日(月)~15日(月)

 

 ものづくり商社のリーディングカンパニーである株式会社山善(本社:大阪市西区、代表取締役社長:岸田貢司 以下、当社)のトータル・ファクトリー・ソリューション(TFS)支社は、2025年9月1日(月)~15日(月)の15日間、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)の未来社会ショーケース事業における「スマートモビリティ万博」の一環として実施される「ロボットエクスペリエンス」にて、『ロボットが撮るんです。』展を実施します。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202508223925-O1-4YJwwfxE

 

  本展示では、一般的に“工場や生産現場で動く機械”と考えられている協働ロボットの概念を覆し、「自動撮影システム」を通じて、ロボットが生活やエンターテインメントと融合する未来像をご紹介します。ランダムに選ばれた背景にあわせて、ロボットが最適な位置にアームを動かし、カメラアングルなどを自動で調整。万博来場の記念として残したい「映える」写真を撮影し、プリントした写真を来場者に無料でお渡しします。また日本の伝統芸能である「獅子舞」の装飾を施した協働ロボットもお出迎えします。来場者の皆様には、「ロボットと共存する社会」のイメージを、体験を通じて、楽しみながら実感いただける内容となっています。

 

 現在、労働人口減少に伴う人手不足が深刻化する中で、人間と同じ空間で安全に作業ができる協働ロボットの需要は日々高まっており、2033年には世界市場が3兆円規模になると見込まれています※。

 

 当社は世界トップクラスの協働ロボットメーカー・テックマンロボット社(本社:台湾)の正規代理店として、日本の製造業を中心に導入をサポートし、年間トップクラスの台数を製造業界に納品しています。同社製品であり本展示の主役でもある協働ロボット「TECHMAN」は、標準装備された内蔵カメラとAIを連携させることで画像検査や組立といった幅広い作業が可能です。今回の展示により、全国はもちろん、世界各国から来場される皆様の大阪・関西万博における「未来に残したい思い出作り」に、協働ロボットとともに寄与いたします。

 

※:「ロボット未来予測2033」デロイトトーマツコンサルティング調べ

 

展示内容及び実施概要のご紹介

・ロボットがランダムに選ばれた背景に合わせてカメラ位置を調整し、ロボットが持つカメラで記念撮影を行います。

・撮影した写真はその場でプリントアウトしてお渡します。

・展示エリア内には、「獅子舞」に扮した協働ロボットも登場。獅子舞の細やかな、かつダイナミックな動きを協働ロボットが再現し、来場者をお出迎えします。

 

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108136/202508223925/_prw_OT1fl_YFqPu0Am.png

 

協働ロボット「TECHMAN」について

カメラが標準搭載され、簡単にプログラミングができることが特長です。また、AIが搭載されたシリーズは、画像を用いたディープラーニングが可能となり、組立や搬送だけでなく部品の種類ごとの選別や傷・汚れなどの不良品検出にも使用されています。

 

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202508223925-O2-8cH9pR18

 

テックマンロボット社について

世界最大級のノートパソコンメーカーである「Quanta Computer社」を親会社に持つ、台湾で唯一の協働ロボットメーカー。2016年の設立以降、世界トップクラスの協働ロボットメーカーとして、日本以外でも、欧米、中国、韓国、東南アジアにて100以上の販売代理店を通じ、ビジュアルシステム、ソフトウェア、アプリケーションベースのソリューションを搭載した協働ロボットを市場に提供しています。

 

株式会社山善について

当社は、「ともに、未来を切拓く」をパーパスとしている専門商社です。工作機械、産業機器、機械工具、自動化ロボットなど、世界のものづくりを支える「生産財」と、快適で便利な住まい・オフィス環境をつくる住宅設備機器や、くらしを豊かに彩る生活用品などの「消費財」の双方を取り扱っています。また、生産現場の自動化提案、脱炭素社会へ向けた省エネ事業の推進、生活者のニーズを具現化した商品の開発など、変化する時代に対応したソリューションを様々な分野で提供しています。

 

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M108136/202508223925/_prw_OT2fl_vUwz5gn4.png

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