矢野経済研究所は、国内3Dプリンタ市場の調査を実施、その結果を発表した。
調査は10月から12月の3か月間、3Dプリンタメーカー、有力販売代理店、造形サービス企業、商社等を対象に、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用して行った。
調査結果によると、2012年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が1692台（前年度比165.2％増）、金額が65億円（同57.6％）となった。
主な市場拡大要因としては、2012年度の下期前後から大手メーカーをはじめとした新規参入メーカーから数十万円程度の低価格機が相次いで発売されたことに加え、マスコミ各社の3Dプリンタブームともいえる過熱報道や特集などにより認知度が極めて向上したことで、一気に市場が拡大した。2013年度の同市場規模は、数量が1万台（同491.0％増）、金額は150億円（同130.8％）に拡大すると見込む。
有望分野である教育系用途は工業系、美術系、医療系などの大学や高等学校、専門学校などで、主にデザイン確認や研修、訓練などに活用されている。特に同用途は3Dプリンタメーカーが、現在注力している市場でもあり、1台の導入で多数のユーザーが利用するため、他の分野と比べて稼働率が高くなる。その結果、ユーザーと3Dプリンタとの接触機会が増えることが普及啓蒙活動になるといった意味でも有効性が高い。
その他、工業・研究系用途や建築系用途、医療・福祉系用途など主要な需要分野でも安定して成長しており、100万円以上の高単価製品を中心に市場形成されている。特に製造業を中心とした試作用途では、3Dプリンタの導入が同業他社との競争力向上に必要不可欠なアイテムとなってきている。
これらを背景に、2016年度の国内3Dプリンタ市場は、数量が2万台、金額が240億円へ大幅に成長すると予測する。
