気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2009年9月9日付
●宅配統合再び延期へ、郵政・日通（朝日・7面）
●低価格路線に意欲、トヨタ社長「お買い得感を」（朝日・10面）
●エンジン部品をインドから輸入、ホンダ（朝日・10面）
●期間従業員の雇用再開、トヨタ、HV受注好調、来月から（産経・10面）
●温室ガス「25％削減」波紋、業界反発、エコ株上昇、株式市場も反応（東京・8面）
●景気判断、改善足踏み、月例報告、雇用悪化に懸念（日経・3面）
●中国新車販売8割増に、8月の伸び今年最大（日経・7面）
●インド新車販売22%増、8月（日経・7面）
●トヨタ、過剰能力解消急ぐ、ライン休止で対応（日経・9面）
●ホンダ、新型二輪車AT（日経・11面）
ひとくちコメント
民主党の鳩山由紀夫代表が「温室効果ガスを2020年までに1990年比25％削減する」という中期目標を表明したことが、株式市場でも関連銘柄の株価に微妙な影響を与えている。
きょうの東京によると、エコカー関連銘柄の明電舎、GSユアサなどは軒並み前日比10%前後の上昇となったほか、ニッケル水素電池とリチウムイオン電池をハイブリッド車などに供給している三洋電機も大型株ながら同5.6％と大きく上げた。太陽電池を手掛けるシャープや日本風力開発、昭和シェル石油なども好調だったという。
このうち、三洋電機は自動車用と太陽の両方の電池を生産しており、まさに民主党のマニフェスト環境関連の注目株。近くパナソニックが子会社化する予定だが、電池技術では「三洋のほうが優れている」（大手自動車会社幹部）との声もあるほどだ。
ホンダやフォルクスワーゲン以外にもトヨタ自動車への供給も検討されており、さらに経営体質が改善されれば“大化け”の可能性もあるだけに目が離せない。
