カー用品の消費マインドは低下…矢野経済研究所

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矢野経済研究所は、カー用品に関する調査結果を公表した。カー用品を主要10分野に分類して、分別市場動向について調査・分析し、消費者モニター調査を併用することで、カー用品産業の現状課題と今後の方向性を検証した。

調査結果によると、カー用品店の客数が年々減少するなど、カー用品の消費マインドは全般的には低下傾向にある。

カー用品の国内出荷は、2005年が1兆2840億円だったが、2006年には1兆2810億円と低下、2007年は1兆2710億円となる見通し。

ただ、2006年は大幅な落ち込みは避けられ、微減にとどまった。これは、カーナビのHDD化や地デジ対応で単価がアップし、2005/2006シーズンの急な降雪によるタイヤ・ホイールの需要の増加、ETC車載機(機能用品)の安定的な需要、除菌・消臭など車内環境改善用品(オイル・ケミカル用品)の需要増加などが理由。

2007年は、カーナビ、ホイール、ETC車載機(機能用品)の好調要因が薄れるものの、タイヤの値上げによる出荷額増加、車内環境改善用品(オイル・ケミカル用品)の需要増加などによって前年比微減程度で推移すると見ている。
《レスポンス編集部》

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