気になるニュース・気になる内幕——今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
GWスペシャル版
GW（黄金週間）もやっと終わり、首都圏の環状道路などでは再びトラックやライトバンといった商用車が目立ち始めた。この新聞ウォッチもきょうから再起動。但し、コンビニや駅のスタンドなどで売る産経の特別版を除き、7日付一般紙の朝刊は休刊日。そこで、きょうは大型連休期間中の自動車関連の記事を中心にチェックしてみると……。
4月27日から5月6日までの間、「鈴木宗男議員秘書を逮捕」（1日）や「井上前参院議長議員辞職、秘書ら6人逮捕」（2日）など、各紙とも相も変わらず政界スキャンダル絡みの続報と報道の自由を規制しかねない「個人情報保護法案」をめぐる論議が紙面を賑わせていたが、気になる自動車関連の記事は1面トップを飾ったのはわずか3本。
日経が「トヨタ、ホンダなど自社株買い倍増」（28日朝刊）、「ホンダ、日産国内販売網に1000億円投資、トヨタを追う」（30日朝刊）、それに、読売が28日朝刊で「首都高の亀裂、過積載車が“主犯”」と社会部ネタを取り上げた。日経の2本のトップ記事は、連休前にホンダが発表した「過去最高益」の2002年3月期連結決算をヒントに報じられたもので新鮮味に欠く内容だ。
今週からトヨタ、日産など自動車各社の決算発表がヤマ場を迎えるが、先取りした企画で「トヨタどん欲利益追求の道、経常益1兆円確実」（読売、6日朝刊）、日経は5日朝刊で大胆なリストラで業績を回復させた日産のカルロス・ゴーン社長を直撃している。テレビ好きのゴーン社長が新聞媒体のインタビューに登場するのは珍しい。そう言えば、連休の谷間となった1日の東京株式市場で日産株が一時、1000円台を回復。毎日などは翌日の経済面で大きく報じた。
各紙ともホンダ、日産の好調ぶりを伝えた記事が目立っていたが、お目出たい話題と言えば、トヨタの豊田章一郎名誉会長がみどりの日の29日発表となった春の叙勲で最高位の勲一等旭日大綬章を受けた。豊田氏の喜びの言葉をこの日だけ新聞の題字が緑色の毎日、それに東京、日経が掲載した。
そんな明るいニュースとは裏腹に「いすゞ、乗用車販売に幕」という記事を産経が3日朝刊、毎日が5日朝刊で追随。また、導入から1年余りのETC（ノンストップ自動料金支払いシステム）の利用者が増えないことも関係者にとっては頭痛のタネだが、読売が30日朝刊で「ETC論議“渋滞”」と社会面トップで取り上げると、朝日は2日夕刊で「ETC不人気」と苦し紛れに後追いしていた。今年のGWもビッグニュースは見当たらなかった。
