EV普及は減速か現実化か、2030年36%に…OEMの投資縮小反映 カウンターポイント予測

世界EV販売比率予測・2035年
  • 世界EV販売比率予測・2035年
  • EV戦略の再設定:主要OEMの大規模評価損
  • ホンダが市販化を中止:ホンダ0サルーン
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  • ホンダが市販化を中止:ホンダ0 SUV
  • ホンダが市販化を中止:ホンダ0 SUV
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カウンターポイントリサーチは、2030年までのグローバル乗用車販売に占めるEV比率が36%に達するとの市場予測を発表した。従来予測から下方修正されたいっぽうで、長期的には電動化の成長基盤は維持される見通しだ。

カウンターポイントリサーチによると、グローバル乗用車販売に占めるEV比率は、2025年から2030年にかけて年平均成長率10%で拡大し、2030年には36%に達する見通し 。

いっぽうで今回の予測は、従来の2030年44%から下方修正された。自動車メーカー各社がEV生産計画を縮小・延期する動きを反映したものだ 。

背景には、EV需要の伸び悩みや収益性の課題がある。フォード、ゼネラルモーターズ、ホンダなど複数のOEMは、EV関連で合計700億ドル超の評価損や損失を計上しており、戦略の見直しが進んでいる 。

ホンダが市販化を中止:ホンダ0 SUV

その結果、業界は従来の積極的な電動化から、より慎重で現実的な投資へと転換している。ボルボはEV目標の達成時期を後ろ倒しし、メルセデスベンツは内燃機関への投資を増やすなど、電動化と従来技術の併存戦略が広がっている 。


《高木啓》

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