テュフ ラインランド ジャパン社長「MTCは今後の発展につながる大きな一歩だ」

テュフ ラインランド ジャパンのトビアス・シュヴァインフルター社長
  • テュフ ラインランド ジャパンのトビアス・シュヴァインフルター社長
  • テュフ ラインランド ジャパン運輸・交通部の有馬一志部長
  • モビリティ技術開発センターの外観
  • モビリティ技術開発センターの電波暗室

テュフ ラインランド ジャパンは7月30日、オンライン会見を行い、自動車産業に特化した「モビリティ技術開発センター(MTC)」を8月1日から稼働すると発表した。同社のトビアス・シュヴァインフルター社長は「今後の発展につながる大きな一歩だ」と期待する。

同社は約150年の歴史を持つドイツ第三者認証機関の日本法人で、1983年から日本企業に対して試験・認証サービスを提供している。今回、愛知県知立市に設立したMTCは、横浜市、大阪市、福岡市に続く4カ所目の試験場で、今後急速にニーズが高まる車載用電子部品のEMC(電磁両立性)・ワイヤレス試験への対応を目的にしている。

「現在の自動車は、さまざまな機能を電子回路で制御するECUが多く搭載されており、今後CASEの導入に伴い、さらに増加する見通しだ。当社が誇る自動車関連技術と無線技術を結集したMTCを開設したことで、CASEの試験計画から認証に至るまでをワンストップで提供する体制が強化された」とシュヴァインフルター社長は説明する。

MTCは2階建てで、延べ床面積が1154平米。2階がオフィスで、1階に車載機器用電波暗室2室、車載機器・ワイヤレス機器用電波暗室1室、シールドルーム1室を備えた施設となっている。

「ここで、車載されるECUや電機・電子機器のEMC試験、そしてスマートキーレスをはじめとしたSRD(短距離デバイス)の無線試験を行うことができる」と同社運輸・交通部の有馬一志部長は話し、こう付け加える。

「車載部品に適用されるEMC法規は国連規則第10号で、EMC要件を含む安全法規は現在22項目ある。具体的には、ステアリングや衝突被害軽減制動制御装置、自動事故緊急通報装置、乗用車の衝突被害軽減ブレーキ、車両側方の自転車に対する衝突回避、自動運転レベル3などですが、MTCでは、これらすべてのEMC要件を含む法規に対し、適切に適合性を判断することができる」

まずは16人のスタッフでスタートするが、2021年には1.5倍に増員する予定だ。今後は、できた製品の試験や認証だけでなく、新しい部品やシステムの企画段階から相談を受けたり、技術的なサポートにも力を入れていく方針だ。

《山田清志》

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