富士経済は、次世代の環境技術として普及が期待される国内の燃料電池関連市場ついて調査を実施した。
国内の業務用/産業用、家庭用、自動車用、マイクロFC、ポータブル用の5分野の調査で、結果を報告書「2008年版燃料電池関連技術・市場の将来展望上巻」にまとめた。
この中で、自動車用では市場規模が2020年度に2008年度に比べて1800倍となる9000億円にまで拡大すると予測する。
燃料電池車（FCV）は、自動車メーカーを中心に、多くの部材メーカーの共同開発とインフラ整備が必要であり、普及には国内産業の多方面の力を結集する必要がある。今年3月、開発メーカーの普及に向けた取り組みを加速するため、燃料電池実用化推進協議会（FCCJ）が「2015年をターゲットにした燃料電池車と水素ステーションのシナリオ」を発表した。NEDOによる技術開発、自動車メーカーの低コスト化の見通し、インフラ開発と拠点整備戦略などが2015年を目指して動き始めるとしている。
現段階では自動車メーカー各社とも市販化へのステップに合わせて台数を増加すれば良いと見ている。大臣認定車から型式認定車（2005年型）に移行した2005 - 06年にかけて、リース先車両が入れ替えられた後、2008年には新型FCVの発表が相次ぎ、北海道洞爺湖サミットで展示されるなど燃料電池開発の明るい話題となった。
自動車業界では、環境問題とエネルギーセキュリティ（石油枯渇）に関心が注がれている。2030年ごろのオイルピーク説を前提に自動車の省エネ技術開発を進めるべく、各社ともFCVを「究極技術の有力候補」と位置づけ、取り組みを続けているとしている。
