JR東海は3月9日、同社の在来線車両にも車両状態のリアルタイム監視システムを導入すると発表した。
日本車輛製造(日車)は6月25日、親会社のJR東海から次期特急型車両HC85系を64両受注したと発表した。
日本車輌製造は11月19日、同日付けでJR東海からN700S新幹線車両384両24編成を受注したことを明らかにした。
石井啓一国土交通大臣は11月6日に開かれた会見で、台湾北東部で発生した列車事故に関連して、事故車両を製造した日本車輌製造(日車)に対する事故の責任について、記者の質問に答えた。
住友商事グループの米州住友商事が米国カリフォルニア州交通局(Caltrans)とイリノイ州運輸省(IDOT)との間で契約した鉄道車両の納入について、住友商事は11月6日、車両の製造メーカーを日本車輌製造(日本車両)からシーメンスに変えると発表した。
日本車輌製造が発表した2016年4~9月期の連結決算は、経常損益が40億2200万円の赤字となった。前年同期は47億1700万円の赤字で赤字幅は小幅縮小した。
小田急電鉄は10月20日の記者会見で、特急ロマンスカー用の電車の新造とリニューアルを発表した。とくに注目されたのが、「赤いロマンスカー」こと「70000」形の新造だ。2017年11月に完成させ、2018年3月からの営業運転開始を予定している。
日本車輌製造が発表した2016年4~6月期(第1四半期)連結決算は、営業損益が3億0600万円の赤字転落した。前年同期は10億2600万円の黒字だった。
日本車輌製造(日本車両)はこのほど、米国子会社の日本車両USAが増資・減資を行うことを取締役会で承認したと発表した。増資の全額を日本車両が引き受け、米国における鉄道車両製造事業の立て直しを諮る。
住友商事と日本車輌製造は3月3日、インドネシア初の地下鉄となるジャカルタ都市高速鉄道(MRT)南北線向けの車両96両(6両編成16本)を、ジャカルタ特別州が出資する同路線の運営会社・MRTジャカルタ社から約130億円で受注したと発表した。
日本車輌製造と住友商事は12月25日、台湾鉄路管理局からTEMU2000型電車「普悠瑪(プユマ)号」を16両受注したと発表した。契約金額は約33億円。両社はTEMU2000型を2011年に136両受注して2012年から2014年にかけて納入しており、今回の受注はその追加となる。
日本車輌製造が10月28日に発表した2015年3月期第2四半期の連結決算は、経常利益が前年同期比32.8%減の20億5800万円で、大幅減益となった。
GSユアサは、日本車輌製造が7月に発売した世界初の新世代電動式キャリヤ「NeGEM(ネジェム)」に、リチウムイオン電池システムが採用されたと発表した。
日本車輌製造は7月24日、2014年4~6月期(第1四半期)連結決算で営業損益が1億2700万円の赤字に転落したと発表した。前年同期は4億5500万円の黒字だった。
6月17日・18日に大阪市のグランフロント大阪内にあるコングレコンベンションセンターで開催された第1回の「震災対策技術展 大阪」で、日本車両は避難所用発電機『日車パワーステーション25(PS25)』を展示した。