対立激化、米国・イスラエルとイラン…円安・物流・EV戦略への影響広がる?

空爆されるイラン、テヘラン(2026年3月1日)
  • 空爆されるイラン、テヘラン(2026年3月1日)
  • イランのミサイル攻撃により破壊されたイスラエル、ベト・シェメシュの建物(2026年3月2日)
  • トランプ大統領
  • ホルムズ海峡を通過する米英艦艇。左手前から前方へ、米海軍・空母エイブラハム・リンカーン、英国海軍防空駆逐艦HMSディフェンダー、米海軍・ミサイル駆逐艦ファラガット
  • イスラム革命防衛隊海軍によるパレード(2024年4月)
  • トヨタ・ランドクルーザー
  • 日産パトロール
  • イラン革命防衛隊ソレイマニ司令官追悼式典(2020年1月)

米国とイスラエルによるイラン関連施設への攻撃と、それに対するイランの反撃により、中東情勢が緊迫している。情勢の長期化や拡大次第では、原油価格、為替、物流を通じて日本の自動車産業に影響が及ぶ可能性がある。

以下、日本の自動車産業への波及を整理する。


◆日本の自動車産業への波及:総括

最大のリスクは原油価格だ。中東情勢が不安定化すれば、ホルムズ海峡を通過する原油輸送への懸念が高まり、原油価格が上昇する可能性がある。原油高は素材価格、物流費、電力コストに波及し、自動車メーカーおよび部品メーカーの収益を圧迫する。

いっぽうで、円安が進行すれば輸出企業には追い風となる面もある。

情勢が全面戦争に発展しない限り短期的影響にとどまる可能性もあるが、長期化すればコスト構造の見直しやEV戦略にも影響を与える。


《高木啓》

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