タブレット端末の導入を進めているJR東日本は6月10日、新たに約1万4000台のタブレット端末を導入し、5月末にメンテナンス部門や建設部門への配備を完了したと発表した。これにより同社が配備したタブレット端末は約2万2000台となった。
同社はこれまで主要駅や乗務員にタブレット端末を配備し、利用者への案内や輸送障害時の対応に活用してきた。今回導入したのは米アップル社のタブレット端末「iPad Air」「iPad mini Retina ディスプレイモデル」で、メンテナンス部門や建設部門に配備したほか、駅への導入範囲も拡大した。
同社によると、タブレット端末の導入に伴い各種図面やマニュアルを電子化。これにより更新作業が容易となり、常に最新の資料をタブレット端末で閲覧できるようにする。また、現地の状況を画像と音声でリアルタイムに関係各所間で共有し、「迅速で的確な対応」を可能にする。
このほか、輸送障害発生時には関係者間で現地の画像や位置情報を共有。遠隔会議によるコミュニケーションを実現することで、利用者への情報提供と早期復旧を支援するという。
同社は今後も「お客さまサービスや設備のメンテナンス等に活用可能なコンテンツやアプリケーションを増やし、タブレット端末の活用シーンを拡大していきます」としている。
