MM総研は、2015年度までの国内の携帯電話端末とスマートフォン市場の需要予測を発表した。
今年6月に携帯電話・PHSユーザーに対するアンケート調査を実施し、同社が市場調査データを含めて分析した。
2009年度の携帯電話端末の販売台数は前年比6.3％減の3545万台となったが、2010年度は同2.5％の伸びとなる3635万台と回復する見通し。
携帯電話端末の買換えサイクルは2007年度が2.11年だったが新販売方式への切り替えで2008年度に2.96年、2009年度に3.15年と長期化した。2010年度以降は長期化傾向のペースが緩やかになり、2015年度の買い替えサイクルは3.33年と予測する。
今後の携帯電話端末の需要は2011年度が3636万台、2012年度が3745万台、2013年度が3730万台、2014年度が3712万台となり、2015年度に3719万台と予測。2010年度以降は3600万～3700万台規模で推移する見通し。
スマートフォン需要では、2009年の販売台数がiPhoneの本格登場で217万台となった。2010年度は同77.9％増の386万台となる見通し。
今後、携帯メールやおサイフケータイ、ワンセグといった携帯端末のみに搭載されていた機能に対応したスマートフォンが日本メーカーを中心に投入されることで、普及が加速すると予測。
2011年度が660万台、2012年度が1050万台、2013年度に1539万台、2014年度には1840万台と携帯端末の約半数がスマートフォンとなり、2015年度には2030万台と携帯電話販売台数に占めるスマートフォン比率は54.6％になると予測する。
