トヨタ、通期予想を据え置き

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トヨタ自動車は7日、2009年3月期の第1四半期決算を発表した。東京で会見した木下光男副社長は、「原材料費は相当な引き上げとなっているが、原価低減努力をさらに進めたいし、販売も1台でも上乗せを図りたい」と述べた。

第1四半期は、円高による為替影響が2000億円の減益要因となるなど、営業利益は前年同期を39%下回る4125億円と大幅な減益となった。通期の業績予想は、営業利益、純利益とも期首時点の数字を据え置いた。

第1四半期の連結販売台数(小売り)は北米の不振をアジアや中南米、中東などでカバーし1.7%増の240万6000台だった。巨額の為替影響のほか、原材料費の上昇が打撃となり、原価低減効果は100億円のマイナスとなった。

通期は連結販売台数(一部合弁生産車除く)を期首の906万台から874万台に下方修正した。しかし、為替レートを期首の1ドル=100円から同105円へと円安方向に見直したこともあり、営業利益は1兆6000億円、純利益は1兆2500億円の期首予想を据え置いた。為替レートの見直しにより、減益影響は2800億円軽減され、販売の落ち込みとほぼ相殺されるかたちになる。
《池原照雄》

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