自動車大手の2017年の世界販売実績が出そろい、中国など新興国の成長を取り込んだVWが前年比4.3％増の1074万1500台と過去最高となり、２年連続で首位
安倍晋三首相がデフレ脱却に向けた「３％賃上げ」を強く要請するなかで、2018年春闘がスタートし、早くも労使間の駆け引きが本格化している。
『モトメンテナンス』の別冊付録から、不定期ながらも独立・再始動した『バイクメンテビギナーズ』。巻頭辞で「バイクは乗るものであって、いじるものではないけれど、（…）やってみると本当に面白い」と。
『月刊自家用車』3月号、「月刊SUV最前線」と銘打って、最近登場したSUVを総特集している。完全解剖されたのはトヨタの『アルファード』と『ヴェルファイア』、徹底解剖されたのは三菱の『エクリプスクロス』だ。
スズキを抜いてダイハツが1位といえば、軽自動車の新車販売台数ランキングのようだが、きょうの紙面を飾ったニュースは軽自動車の覇権争いではない。
長野県立科町の女神湖畔では日産自動車がメディア向けの「氷上・雪上試乗会」のイベントを開催、凍結した滑りやすい路面などでの走行性能を体感した。
本州の南側を通過する「南岸低気圧」の影響で、関東地方を中心に大雪に見舞われ、転倒や車のスリップ事故が相次いだ。
「名は体を表す」という言葉もあるが、周囲を見回すと名前と実態が伴わない「有名無実」のケースもしばしば。1964年の東京五輪開催を機に、都内の渋滞緩和を目指し、突貫工事で急いで開通させた「首都高速道路」もその典型例だろう。
自動ブレーキなどの新しい先進安全装置を搭載した自動車についてのアンケート調査で4人に1人が「想定外」を経験したというデータが発表になった。
「あおり運転」について、警察庁が、道路交通法違反での積極的な摘発のほか、危険運転致死傷（妨害目的運転）や暴行などの容疑の適用も視野に入れた厳正な捜査を徹底するよう全国の警察に通達した
朝日の「オピニオン」欄に「リレーおぴにおん」という各界のご意見番のコラムがあるが、年が明けてからは「クルマの世紀」をテーマに、著名人が思い思いの意見を載せている。
北米国際自動車ショーが、デトロイトで開幕する。きょうの日経が、今年の見どころなどをレポートしているが、「販売が好調な大型車を中心に各社が戦略車種を相次ぎ発表する見通し」などと伝えている。
成長が著しいインド市場で2017年の新車販売台数が410万台となり、自動車大国のドイツを抜いて、世界4位に浮上した。
トヨタ自動車とマツダが米国で候補地の選定を進めていた合弁新工場を、アラバマ州ハンツビル市に建設することを決定した。現地で、トヨタの豊田章男社長とマツダの小飼雅道社長が記者会見を行い、新工場の建設を発表。
東京都は、2018年度の予算査定で、マンションなどの集合住宅に、EVの充電設備を設置する費用について、都が補助金を支給することを決めたという
