帝人、中国の自動車向け複合材事業から撤退

テイジン・オートモティブ・テクノロジーズ(イメージ)
  • テイジン・オートモティブ・テクノロジーズ(イメージ)

帝人は、採算が悪化していた中国の自動車向け複合材事業から撤退すると発表した。中国子会社のテイジン・オートモーティブ・テクノロジーズ(唐山)を青島科達時代智能装備に売却する。

帝人は自動車向け複合成形材料事業について2017年に北米企業を買収して以降、様々な新技術・新プログラムを獲得するなど、事業拡大を進めてきた。しかし、新型コロナ感染拡大の影響による事業環境の悪化、自社の生産体制の整備の遅れなどから、目標としていた利益水準を大きく下回る状況となっている。

このため、帝人は重点地域である北米拠点に集中的に資源を配分して、収益性改善に向けた施策を実行するとともに、その他の欧州、中国、日本については選択と集中を検討してきた。この一環で今回、中国の拠点である テイジン・オートモーティブ・テクノロジーズ(唐山)を売却することが帝人グループにとって望ましいと判断した。中国で高性能複合材事業を手がける青島科達時代智能装備に全株式を売却する。売却価格は約160円。

これによって帝人は中国での自動車向け複合成形材料事業から撤退することとなる。

帝人は中国事業撤退に伴って今期の連結業績で、約64億円の関係会社株式売却損を特別損失に計上する。

《レスポンス編集部》

編集部おすすめのニュース

特集