BCG、アジア・パシフィック会長に佐々木 靖が就任



日本支社長には服部 奨が就任

東京、2025年7月1日 /PRNewswire/ -- 経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ(以下、BCG)は、2025年7月1日付で佐々木 靖(ささき やすし)が、アジア・パシフィック会長に就任したことをお知らせいたします。2018年からアジア・パシフィックをリードしてきたニラージ・アッガルワル(Neeraj Aggarwal)の後任となります。アジア・パシフィック会長に日本人が就任するのはBCGの60年を超える歴史の中で初めてのこととなります。また、同日付で、新たに服部 奨(はっとり すすむ)が日本支社長兼北東アジア総責任者に就任します。

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佐々木は2002年に入社以来、主に金融サービス分野に注力し、銀行、保険、証券に関する深い専門知識を有しています。中長期戦略、組織変革、営業改革、IT・デジタル戦略など多岐にわたるテーマでクライアントを支援してきました。これまでBCG金融グループ アジア・パシフィック地区リーダーを務め、2019年からはBCG日本支社長兼北東アジア総責任者として日本と韓国の成長を牽引してきました。今回の就任により、佐々木はBCGグローバルの最高経営会議(Executive Committee)のメンバーにも加わります。

服部はこれまで化学品業界を中心に産業財、テクノロジーなどの企業に対して、全社戦略、ポートフォリオ戦略、経営統合(PMI)、トランスフォーメーションなどのプロジェクトを担当し、BCG産業財・自動車グループの日本共同リーダーを務めてきました。

今回の就任にあたり、佐々木は次のように述べています。

「ニラージのリーダーシップによりBCGのアジア・パシフィック各国の連携は深くなり、ビジネスもかつてないほどに強化されました。今後アジア・パシフィックは、AIによる生産性の飛躍、ネットゼロを目指す成長戦略やスマートなサプライチェーンなど、大きな転換点を迎えます。今回BCGアジア・パシフィックをリードする機会を得られたことは大変光栄で、責務の重さを感じています。引き続きクライアントとともに企業と社会の課題解決に取り組み、BCGをさらに成長させていきたいと思います」

今回の就任にあたり、服部は次のように述べています。

「新たに日本支社長兼北東アジア総責任者を任されることになり、身が引き締まる思いです。これまで佐々木が築き上げ、成長させてきたBCGのビジネスをさらに加速させてまいります。AIを筆頭に企業・組織を取り巻く環境が劇的に変化する中、クライアント組織と組織リーダーの変革パートナーであることが社会のBCGへのご期待であると思います。日本および韓国のクライアントとの協働を通じて課題の解決と成長機会の実現に取り組み、北東アジア地域の発展に貢献してまいります」

佐々木 靖(ささき やすし)

株式会社日本興業銀行 (現みずほフィナンシャルグループ) を経て、2002年にBCGに入社。BCG日本支社長兼北東アジア総責任者などを歴任。銀行、保険会社、証券会社、投資運用会社を中心に、中長期戦略、組織変革、営業改革、IT戦略、デジタル戦略構築などのプロジェクトを数多く手掛ける。

服部 奨(はっとり すすむ)

三井不動産株式会社を経て2004年にBCGに入社。東京オフィスを経て、2008年にはBCGパリ・オフィスに勤務。全社戦略、中期経営計画策定、グローバル戦略の策定・実行支援、トランスフォーメーション、プライシングなどのプロジェクトを数多く手掛ける。

ボストン コンサルティング グループ(BCG)について

BCGは、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んでいます。BCGは1963年に戦略コンサルティングのパイオニアとして創設されました。今日私たちは、クライアントとの緊密な協働を通じてすべてのステークホルダーに利益をもたらすことをめざす変革アプローチにより、組織力の向上、持続的な競争優位性構築、社会への貢献を後押ししています。

BCGのグローバルで多様性に富むチームは、産業や経営トピックに関する深い専門知識と、現状を問い直し企業変革を促進するためのさまざまな洞察を基にクライアントを支援しています。最先端のマネジメントコンサルティング、テクノロジーとデザイン、デジタルベンチャーなどの機能によりソリューションを提供します。経営トップから現場に至るまで、BCGならではの協働を通じ、組織に大きなインパクトを生み出すとともにより良き社会をつくるお手伝いをしています。

日本では、1966年に世界第2の拠点として東京に、2003年に名古屋、2020年に大阪、京都、2022年には福岡にオフィスを設立しました。

https://www.bcg.com/ja-jp/

(日本語リリース:クライアント提供)PR Newswire Asia Ltd.

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