この2週間で、ホンダとマツダの先進的な安全技術を体験取材する機会があった。クルマやバイクがもたらす交通事故という負の側面を、何とか克服しようというテクノロジーの必死の挑戦が続いている。
トヨタ自動車が2022年半ばに世界で売りだす電気自動車(BEV=バッテリーEV)の第1弾、『bZ4X』の詳細を公表した。バッテリーの長寿命化など、これまで培ってきた電動車での技術蓄積を生かし……
ホンダが9月30日に、航空・宇宙やロボティクスなど新領域での技術開発を公表し、自動車やバイクといった既存事業以外のモビリティへの進出を提示した。
自動運転車両によるモボリティサービスの実用化に向けた実証実験が今月、日本の自動車メーカー2社によって始まる。日産自動車が横浜市、ホンダが栃木県の宇都宮市および芳賀町で着手するもので、いずれも公道での実験だ。
トヨタ自動車は7月19日に全面改良して発売したハイブリッド(HEV)専用車の『アクア』に、高出力化が可能な「バイポーラ型ニッケル水素電池」を駆動用車載バッテリーとして世界で初めて実用化した。
トヨタ自動車が、国内外の全工場におけるカーボンニュートラル(温室効果ガス排出の実質ゼロ化)実現を従来の2050年から2035年に前倒しする目標を掲げた。国内はもちろん海外を含む主要自動車メーカーのなかでも、最も早い実現となりそうだ。
コロナ禍で開け、期末には半導体不足と原材料費の高騰が加わって“3重苦”にある自動車メーカーの2021年3月期決算が揃った。
こうした切り口での協業復活もあるのかと驚かされた。トヨタ自動車と商用車大手のいすゞ自動車および日野自動車が提携し、次世代技術・サービス群である「CASE」の展開を小型トラック分野を中心に加速させるというのだ。
スズキの鈴木修会長(91)が6月の株主総会で会長から相談役になる。1978年(昭和53年)の社長就任から43年もの間、スズキのみならず自動車産業をけん引した名経営者が第一線から退く。
日本の乗用車メーカー(上場7社)の2021年3月期・第3四半期(4~12月)の連結決算が10日までに出揃い、コロナ禍による逆境からの業績回復が鮮明になった。
日本、中国、米国、欧州の主要新車市場4か国・地域の販売動向について、2020年を振り返り、明けた2021年を展望した。
トヨタ自動車は燃料電池車(FCV)の『MIRAI(ミライ)』を全面改良して12月9日に発売した。2014年12月に世界初の量産FCVとして登場した初代から丸6年。
乗用車7社の今期第2四半期(4~9月)累計業績が11月12日までに出揃った。コロナ禍で先の見えないスタートとなった今期だが、4社が黒字を確保し、赤字予想企業を含む4社が通期予想を上方修正するなど確かな回復を引き寄せてきた。
トヨタ自動車のコンパクトカー『ヤリス』シリーズの国内販売が好調だ。既存のヤリスにSUVの『ヤリスクロス』、スポーツの『GRヤリス』が加わった9月の新車登録は2万2066台となり、軽自動車を含む全市場の車名別販売ランキングでトップに躍り出た。
ホンダと米GMが北米事業で、プラットフォームの共有化など幅広い協業の検討を始める覚書を締結した。両社は20年ほど前にホンダ製のエンジン供給などから協力をスタートさせ、近年は燃料電池車(FCV)や電気自動車(EV)分野などに提携を拡大していた。