電気自動車(EV)と一部のプラグインハイブリッド車(PHV)で使う「急速充電器」が、これからコンビニや高速道路、道の駅などに驚くほど急ピッチで設置される。
◆ホンダ独自の高圧製造方式でコンプレッサー不要
◆9年で900人超のマスタートレーナーが巣立つ
トヨタ自動車のレクサスに新たなクロスオーバーSUVとして『NX』が加わった。ハッチバックHV(ハイブリッド車)の『CT200h』とともに、レクサスのエントリーモデルの幅が広がった。
国内の新車需要の先行きがやや不透明になっている。第1四半期(4-6月期)決算を発表した乗用車8社の役員の見解にも、意外なほどに温度差が出た。消費税率引き上げに伴う駆け込みと反動減などにより、同期の各社の販売実績にも相当な差が生じているからだ。
この秋、国内の乗用車市場ではディーゼルエンジン(DE)への注目が一気に高まる気配だ。マツダが全面改良して投入する『デミオ』に、新開発の1.5L(リットル)DEターボ車が投入されるからだ。
2014年上期(1~6月)の国内新車市場でハイブリッド車(HV)の勢力が一段と増した。日本メーカーの乗用車HVの販売台数(PHVを含み簡易型は除く)は、前年同期を35%上回る53万774台と、登録乗用車の伸び率7%を大きく上回り、半期ベースでは過去最多となった。
トヨタ自動車が2014年度内に、水素で発電しながら走行する燃料電池車(FCV)のセダンタイプの市販を始めると発表した。ホンダも15年には同様に投入する計画であり、排ガスはなく、航続距離もガソリン車並みという21世紀のエコカーが日本メーカーの主導で実用段階に入る。
◆乗用車に先行して義務化された衝突被害軽減ブレーキ
乗用車メーカー8社の2014年3期連結営業利益は全社で増益となり、ホンダと日産自動車を除く6社が最高益を更新した。8社合計の営業利益は4兆5071億円と、最高だったリーマン・ショック直前の08年3月期(4兆5500億円)には及ばないものの、ほぼピーク時まで回復した。
乗用車メーカー8社と日本自動車研究所(JARI)によるエンジンの研究組合が5月19日に東京で発足式を行い、産学官が一丸となって燃費性能向上や排ガス低減のための共同研究が始動した。
◆小ぶりな事業体が機動的・自律的に動くように
コンパクトカーと新興国市場に強みを発揮するスズキが、4輪車部門で新たな技術戦略を公表した。プラットフォーム(車台)を3タイプに集約する一方、ガソリンエンジンは1.4リットル以下に絞り込む。
◆過去最高を大幅更新し4割を占めた軽自動車
日産自動車と仏ルノーは4月から両社間の主要機能をより深く統合し、収益力の強化につなげていく。1999年3月の資本提携から丸15年が経過したものの、近年の日産は事業規模が拡大しているのに収益は足踏み状態となっている。