矢野経済研究所は、パワー半導体の世界市場に関する調査を実施し「2011-2012進展するパワー半導体の最新動向と将来展望」にまとめた。
調査は2011年9月〜12月にかけて同社専門研究員が面談や電話などでヒアリングした。
調査結果によると2011年のパワー半導体市場は、3月頃より民生機器や欧州における太陽光発電向けの受注が鈍り始めていたが、新興国向けの需要が市場を牽引し、前年を上回るペースで増加基調が続いた。8月下旬から中国向けの需要が減少しているが、通年で見ると前年比10.4％増の156億7000万ドルとなる見込んでいる。
また、2011年後半から太陽光発電向け投資の冷え込み、欧州の債務不安、中国における設備投資の低迷などが続いており、2012年前半のパワー半導体は厳しい市場環境となると予測している。
しかし、民生機器における在庫調整が一巡する2012年後半、緩やかな増加基調に戻る可能性が高いとも指摘。中長期的には、中国におけるエアコンの省エネ基準の改定、欧州における洋上風力発電の進展、次世代自動車の普及拡大などが期待され、2017年のパワー半導体の世界市場は261億2000万ドルになると予測している。
