「ゴーン逮捕事件」が起こったのは2018年11月19日。あの“悪夢”から丸3年が過ぎ、日産自動車がようやく持続可能な企業を目指して再スタートを切る。
ギリシャ文字で15番目の「オミクロン株」と命名された南アフリカを中心に感染が広がっている新型コロナウイルスの新しい変異株。その性質には不透明な点も多いが、デルタ株よりも強い感染力が指摘されるなど警戒を強めている。
「下剋上」同士ともいわれたヤクルトとオリックスが激突したプロ野球のSMBC日本シリーズ2021は、11月25日に東京ドームで第5戦を終え、この日はオリックスが意地をみせて日本一に王手をかけていたヤクルトを破り、対戦成績を2勝3敗とした。
「無観客」という異例ずくめの「東京五輪・パラリンピック」が強行開催された令和3年(2021年)もあと数日で師走に入る。秋以降、恐れていたデルタ株がひとまず落ち着き、緊急事態宣言が解除され、大規模イベントの人数制限も撤廃された。
そんな試合の最中、米国のホワイトハウスが、石油備蓄の一部を市場に放出すると発表したという、マイカー族などにも気になる「ニュース速報」が流れた。
時代の流れとともに、固定電話から携帯やスマホに移り変わるなど、日常生活で使う持ち物を見渡しても、大きく様変わりしているが、そんな中、決済手段での利便性という点では、鉄道のICカード乗車券ほど使い勝手がよいものはないようだ。
日本自動車工業会(自工会)が、豊田章男会長(トヨタ自動車社長)の任期を再び延長するのに伴い、副会長ポストを現在の4人から6人に増やすと発表した。
ガソリン価格の高騰を抑制するため、政府が唐突にぶち上げた石油元売り各社へ補助金を支給する案をめぐって、早くも効果や透明性を疑問視する声が上がっているという。
天井知らずのガソリン価格の高騰を抑制するために、政府がようやく重い腰を上げたようだ。萩生田経済産業相が、石油元売り各社に対し、時限的に卸価格引き下げの原資となる補助金を支給する方針を表明した。
元気になりそうなうれしいニュースといえば、新型コロナウイルスの国内の新規感染者が79人。11月1日の84人を下回り、今年に入って最少となったそうだ。東京都もわずか7人で、今年最も少ない新たな感染者だったという。
3年ぶりの増収増益となったスズキが発表したことで、自動車大手7社の2021年9月中間連結決算が出そろい、きょうの読売や朝日などが取り上げている。
「脱ガソリン車」か、どうかを選ぶのは消費者の勝手なのだが、英国で開かれている「国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)」では、2040年までに走行時に二酸化炭素(CO2)を出さない「ゼロエミッション車」へ転換……
「焼け石に水」とまでは言わないまでも、生産開始予定が3年先の2024年末では、残念ながら足元の半導体不足解消の“即戦力”とはならないだろう。
水揚げした新鮮なマグロの“解体ショー”ならば、見ていてもワクワクして楽しいイベントだが、経営危機で“死に体”寸前の名門企業の“解体ショー”では、切なくなって目を覆いたくもなる。
11月7日の国内で新型コロナウイルス感染症による新たな死者の報告はなく、昨年8月2日以来、約1年3カ月ぶりにゼロとなったそうだ。